著者の所属・活動拠点の国は、中国です。

掲載誌：Nutrients

ライセンス: CC BY 4.0　対象: 公開論文　確認元: 論文PDF

研究の目的

人の栄養と地球環境の両立を目指す「持続可能な食事」として、特に注目されている食事の型が二つあります。一つは、菜食（ベジタリアン）、完全菜食（ビーガン）、肉や魚を時々とる程度に抑える「フレキシタリアン」などをまとめた「植物性食中心の食事」です。もう一つは、2019年に国際的な専門家委員会であるEAT-Lancet委員会が提案した「プラネタリー・ヘルス・ダイエット（PHD）」です。PHDは植物性食品を中心にしながら、肉や乳製品などの動物性食品を決められた少量だけ残し、食料生産を地球の環境的な限界の範囲内に収めることを狙った食事です。

著者らは、どちらの食事が優れているかを問うのではなく、それぞれがどのような条件のもとで、栄養の充足、環境への利点、文化的な受け入れやすさを実現できるのかを明らかにしようとしました。その際、研究の蓄積が多い植物性食中心の食事を比較の基準とし、比較的新しく評価が定まっていないPHDをこれと照らし合わせて検討しています。

何を、どのように調べたか

この論文は、既存の研究を集めて整理する総説（ナラティブレビュー）です。著者らは、文献の特定から選別、評価、統合までを透明で再現可能にするため、ナラティブレビューの質を評価する指標（SANRA）に従いました。

文献検索には、Web of ScienceとPubMed/MEDLINEという二つの学術データベースを使いました。検索期間は、EAT-Lancetの基準食が公表された2019年1月1日から2026年4月12日までです。「planetary health diet」「EAT-Lancet」などの語を用い、英語の論文に限りました。検索で7798件（Web of Scienceから6414件、PubMedから1384件）が見つかり、重複を除いて題名と要旨で関連性を確かめた結果、665件が残りました。このうち122件の本文を精査し、56件が採用基準を満たしました。さらに、採用文献の参考文献や引用をたどる検索、植物性食に関する既存の総説や専門団体の見解などから27件を加え、合計83件の資料を検討に用いました。

採用したのは、PHDまたは植物性食中心の食事について、どの程度その食事に沿っているかを定めた尺度があり、あわせて栄養・健康・環境のいずれかの結果を報告している査読済みの研究です。原著研究のほか、系統的レビューやメタ解析も含みます。論説、解説、学会抄録、英語以外の論文は除外しました。検討の対象は、栄養の充足、慢性疾患との関係、環境への影響の三つの領域です。あわせて、費用の負担や文化的な受け入れやすさといった、実際に取り入れる際の課題も扱いました。

主な報告結果

健康面では、植物性食中心の食事について、2型糖尿病、心血管疾患、いくつかのがんのリスクが低いこととの関連が、大規模で長期にわたる研究から一貫して報告されていると著者らはまとめています。ただし一部の追跡研究では、出血性脳卒中や股関節骨折のリスクが高いという例外的な報告もありました。

PHDについては、六つの研究を統合したメタ解析で、PHDによく沿った食事をしている人ほど、あらゆる原因による死亡のリスクが17%低いという関連が報告されています（ハザード比0.83、95%信頼区間0.78〜0.89）。ハザード比はリスクの相対的な大きさを示す値で、1より小さいほどリスクが低いことを意味します。一方で、研究ごとの結果のばらつきを示す指標（I²）は85.5%と大きく、この数値は設計や対象者、PHDへの沿い方の測り方が異なる研究の平均として読むべきだとされています。PHDへの高い順守は、心血管疾患、2型糖尿病、高血圧、認知機能の低下のリスクが低いこととも、必ずではないものの一貫して関連していました。

こうしたばらつきの一因として、PHDへの沿い方の点数の付け方が研究ごとに違うことが挙げられています。七種類の採点方法を比べた評価では、方法によって死亡、脳卒中、温室効果ガス排出との関連が異なりました。英国の同じ大規模集団（UKバイオバンク）を使った二つの研究でも、採点方法の違いにより、心血管疾患のリスク低下の推定値が21%と14%に分かれました。

栄養面では、動物性食品を厳しく制限する植物性食は、強化食品やサプリメントを使わない限り、ビタミンB12、長鎖オメガ3脂肪酸、鉄、ヨウ素が不足しがちになるとされています。PHDは少量の動物性食品を含むためこの不足は小さくなりますが、モデル計算では、一部の集団でカルシウム、鉄、亜鉛がなお不足する可能性が示されています。

環境面では、210通りの食事シナリオをモデルで評価した系統的レビューで、197通りが従来の食事より環境負荷を下げ、その中央値は温室効果ガス排出が22%減、土地利用が28%減、水使用が18%減でした。動物性食品を最も制限した食事ほど削減幅が大きく、ビーガンのシナリオでは温室効果ガス排出が51%減、土地利用が45%減でした。PHDは赤身肉を1日約28グラムまでとしており、世界の現在の平均摂取量である1日約51グラムを大きく下回ります。世界全体でPHDを採用した場合、食事由来の排出は約17%減ると推計されています。ただし削減の中心は肉を多く食べる高所得国で、一部の低・中所得国では1人当たりの排出がかえって増える可能性があります。もともと植物性中心の食事をしている中国では、PHDへの順守が高いほど温室効果ガス排出が多いという関連が報告されました。

水の使用については、結果が両方向に分かれました。オランダの集団（EPIC-NL、3万5496人）では、PHDへの順守が高い人で水使用が32.1%多い一方、イランの集団（PERSIAN）では順守が高いほど水の使用量（ウォーターフットプリント）が少ないという関連が示されました。

この報告が示すこと

著者らは、植物性食中心の食事とPHDはどちらも、主に動物性食品、特に赤身肉を減らすことで効果を発揮する食事であり、違いは減らし方の程度と具体性にあると結論づけています。植物性食は量を定めずに動物性食品を減らしたり除いたりする食事の総称であるのに対し、PHDは量まで定めた具体的な基準食です。そのためPHDは厳格なビーガン食より栄養不足に陥りにくいものの、どちらも慎重な計画と、必要に応じた強化食品やサプリメントの活用なしには栄養の充足を保証できないとしています。

健康面の利点を支える証拠は、主に人々の食事と病気の関係を観察した研究によるもので、食事が病気を防いだという因果関係は示せていません。著者らは限界として、教育水準が高く喫煙が少ないなど健康的な暮らしをする人ほどPHDに沿いやすいという偏りが十分に補正されていないこと、食事の記録が自己申告に頼っていること、PHDへの沿い方の測り方が統一されていないことを挙げています。また、全体の食事を長期間変える無作為化比較試験は一般に難しいとしています。環境面の利点も、その地域のもともとの食事、生産のしかた、水資源の状況に左右されます。

こうした点から著者らは、問うべきはどちらの食事が優れているかではなく、それぞれが栄養・環境・文化の目標を満たすための条件だとしています。その条件として、栄養素を十分にとれるよう計画すること、地域の食習慣や生産の実情に合わせること、文化的・経済的に適応させることを挙げています。PHDについては、そのまま当てはめる固定の設計図ではなく、各地域で具体化していく枠組みとして扱うのが適切だと述べています。

原著論文の著者・所属：Shengzhe Xu（Department of Food Science and Engineering, Haide College, Ocean University of China, Qingdao 266100, China）、Shaoqing Zhang（Key Laboratory of Technology in Geo-Spatial Information Processing and Application System, Aerospace Information Research Institute, Chinese Academy of Sciences, Beijing 100094, China）、Jiayu Xu（Department of Occupational and Environmental Health Sciences, School of Public Health, Peking University, Beijing 100191, China）

※本記事は原著論文をもとに、日本語で要約・説明を加えた研究紹介です。 出典（原著論文）：Shengzhe Xu, Shaoqing Zhang, Jiayu Xu. Health Benefits and Environmental Sustainability of Plant-Based Diets and the Planetary Health Diet. Nutrients（出版社：Multidisciplinary Digital Publishing Institute） 2026-11-12. DOI: 10.3390/nu18223759. 原著ライセンス：CC BY.