著者の所属・活動拠点の国は、スペイン、フィンランド、ポーランドです。

掲載誌：Nutrients

ライセンス: CC BY　対象: 公開論文　確認元: OpenAlex

研究の目的

研究チームによると、欧米型の食生活が世界に広がったことで、健康と環境の両方に大きな負担がかかっています。健康面では生活習慣病などの原因となり、環境面では生態系の劣化や温室効果ガス排出を加速させています。そこで、「持続可能で健康的な食事」への転換が課題とされています。これは、健康によく、環境への負荷が小さく、手頃で文化的にも受け入れやすい食事を指します。ただし、良い食事をしようという意欲があっても、実際の食習慣が伴うとは限りません。

研究チームは、6〜12歳の子どもがいる家庭に注目しました。この年代は、食習慣が形づくられる大切な時期とされています。調査の対象国はスペイン、フィンランド、ポーランドの3か国です。研究チームは、健康的で持続可能な食事について親に次の4点を尋ね、国ごとに比べようとしました。どれだけ知っていると感じているか、実際にどう実践しているか、今後どうしたいと考えているか、何が妨げになっているか、です。

何を、どのように調べたか

研究チームは2023年にオンライン調査を行い、6〜12歳の子どもがいる720世帯から回答を得ました。内訳は各国240世帯です。回答者は家庭の食品購入や献立づくりを主に、または共同で担う成人で、世帯を代表して答えました。各国で世帯収入を低・中・高の3層に分け、それぞれ80世帯ずつ集めています。ただし、無作為に選んだ標本ではありません。そのため著者らは、この標本を国全体の代表とはみなさないよう述べています。

質問票はスペイン語、フィンランド語、ポーランド語に翻訳し、各国の事情に合わせて調整しました。そのうえで、本調査の前に試験的な回答を行っています。分析の対象は主に4つの項目です。1つ目は、健康や環境と食事の関係について自分がどれだけ知っていると感じているか。2つ目は、健康的・持続可能な食事をどの程度実践しているか。3つ目は今後の意向。4つ目は妨げになっている要因です。多くの質問は1〜5の5段階で答える形式です。4か5を選んだ人の割合は、「強く当てはまる」と答えた割合としても示しています。ほかに、健康的な食事や持続可能な食事にあてはまると思う考え方を、選択肢から選んでもらう質問もありました。国ごとの違いは統計的な検定で比べています。

主な報告結果

健康的な食事について「知っている」と感じている度合いは、3か国とも高い結果でした。平均は5段階で4.3を超え、88.7〜92.9%が高い評価をつけています。国による差は認められませんでした。これに対し、食事が環境に与える影響についての知識の自己評価は、フィンランドで低めでした。フィンランドは平均3.6で、高評価は約58〜60%です。スペインとポーランドでは、高評価が69%を超えています。

一方、健康的・持続可能な食事にあてはまる考え方を選ぶ質問では、フィンランドの家庭が最も多くの項目を選びました。持続可能な食事にあてはまるとして選んだ項目の数は、平均でフィンランドが5.85、スペインが4.65、ポーランドが3.86でした。「植物性たんぱく質を優先する」と「肉を控える」は、3か国すべてで最も選ばれにくい項目でした。

実践の自己評価では、フィンランドが3か国の中で最も低くなりました。健康的な食事の実践度の平均は、スペインが4.0、ポーランドが3.8、フィンランドが3.6でした。高評価の割合は、それぞれ約78%、約69%、約62%です。持続可能な食事の実践度は、スペインとポーランドがともに平均3.6で、高評価は約53〜56%でした。フィンランドは平均3.1で、高評価は約27%です。食品を選ぶときに「主に植物性であること」は、全体で最も重視されていませんでした。特にフィンランドでは平均2.7で、高評価は24%にとどまりました。

具体的な行動のうち、3か国すべてで平均4.0以上だったのは「食品ロスを防ぐために献立を立てる」だけでした。一方、実践が最も少なかったのは「肉をほとんど、または全く食べない」と「持続可能な方法でとられた魚介類を選ぶ」です。前者の高評価は約23〜46%でした。

今後の意向は全体に前向きでした。より健康的な食事に変えたいと強く考える親は約75%、より持続可能な食事に変えたいと強く考える親は約69%でした。ただし、肉を減らしたいという意向はフィンランドで約38%にとどまり、スペインとポーランドの約54〜55%より低い結果でした。

妨げとして最も多く挙げられたのは費用です。「健康的な食品の価格」を挙げた家庭は約44〜60%で、スペインが最も低い割合でした。「持続可能な食品の価格」は、フィンランドの65%からポーランドの約37%まで幅がありました。費用に次いで多かったのは「その時の気分や状況」です。「時間がない」は、フィンランドとポーランドで約39%が挙げ、スペインの約26%より多くなりました。妨げが何もないと答えた家庭は14%未満でした。健康的・持続可能な食事に関心がないと答えた家庭は10%未満でした。

この報告が示すこと

著者らは、知識があると感じていることや前向きな意向が、自己申告による健康的で持続可能な食行動と必ずしも結びついていない点に注目しています。そのうえで、知識と実際の食品選びとの間にずれがある可能性を指摘しました。食生活を変える妨げとして目立ったのは、関心や知識の不足ではありませんでした。費用、時間、新しい習慣づくりの難しさといった実際的な事情です。このため著者らは、情報提供だけでは不十分だとしています。そして、日々の暮らしや食文化になじむ身近な行動を勧めることや、各国の文化に合わせた支援が必要だと結論づけています。身近な行動の例として挙げているのは、食品ロスの削減や旬の食材の利用です。

研究チームは、いくつかの限界も挙げています。まず、1つの時点で行った調査のため、知識、意向、妨げ、行動の間の因果関係や影響の向きは分かりません。回答はすべて自己申告で、望ましく見える答えに偏るおそれがあります。オンラインの調査パネルを通じて回答者を集めたことによる偏りや、標本が国の代表とはいえないことも限界です。さらに、質問の受け止め方が国によって微妙に異なっていた可能性も残ります。実際の食事摂取量、客観的な知識、食品選びが環境に与える影響は、直接測っていません。著者らは、各国の家庭についての記述は調査に参加した世帯を指すものだとも断っています。国民全体が同じ傾向だという意味ではありません。

原著論文の著者・所属：Ana B. Baranda（AZTI, Food Research, Basque Research and Technological Alliance (BRTA), Parque Tecnológico de Bizkaia, Astondo Bidea, Edificio 609, 48160 Derio, Bizkaia, Spain）、Noelia da Quinta（AZTI, Food Research, Basque Research and Technological Alliance (BRTA), Parque Tecnológico de Bizkaia, Astondo Bidea, Edificio 609, 48160 Derio, Bizkaia, Spain）、Patricia Rioja（AZTI, Food Research, Basque Research and Technological Alliance (BRTA), Parque Tecnológico de Bizkaia, Astondo Bidea, Edificio 609, 48160 Derio, Bizkaia, Spain）、Yolanda Ríos（AZTI, Food Research, Basque Research and Technological Alliance (BRTA), Parque Tecnológico de Bizkaia, Astondo Bidea, Edificio 609, 48160 Derio, Bizkaia, Spain）、Jelena M. Meinilä（Department of Food and Nutrition, University of Helsinki, 00790 Helsinki, Finland）、Kamilla Bargiel-Matusiewicz（Faculty of Psychology, University of Warsaw, 02-097 Warsaw, Poland）、Natalia Ziółkowska（Faculty of Psychology, University of Warsaw, 02-097 Warsaw, Poland）、Maria E. Heikkilä（Department of Food and Nutrition, University of Helsinki, 00790 Helsinki, Finland）、Mayke Kramer（Department of Food and Nutrition, University of Helsinki, 00790 Helsinki, Finland）、Maijaliisa Erkkola（Department of Food and Nutrition, University of Helsinki, 00790 Helsinki, Finland）、Elena Santa Cruz（AZTI, Food Research, Basque Research and Technological Alliance (BRTA), Parque Tecnológico de Bizkaia, Astondo Bidea, Edificio 609, 48160 Derio, Bizkaia, Spain）

※本記事は原著論文をもとに、日本語で要約・説明を加えた研究紹介です。 出典（原著論文）：Ana B. Baranda, Noelia da Quinta, Patricia Rioja, et al. Healthy and Sustainable Food Choices in European Households: A Cross-Cultural Study of Knowledge, Practices, Intentions, and Barriers. Nutrients（出版社：Multidisciplinary Digital Publishing Institute） 2026-08-18. DOI: 10.3390/nu18162689. 原著ライセンス：CC BY.