著者の所属・活動拠点の国は、アメリカです。

掲載誌：Foods

ライセンス: CC BY　対象: 公開論文　確認元: OpenAlex

研究の目的

米国では食中毒が今も大きな公衆衛生上の問題で、毎年推計4,800万人が影響を受けていると論文は紹介しています。米疾病対策センター（CDC）の集団発生調査では、2014〜2022年の食中毒の16.5%が家庭で起きたと推計されています。また、鶏肉はおよそ25パックに1パックがサルモネラ菌に汚染されているとの推計もあり、家庭で鶏肉を安全に扱うための情報発信が求められています。

研究チームは、情報の発信者とその内容の組み合わせが、生の鶏肉を扱い調理するときの食品安全の習慣を守ろうとする消費者の意図にどう影響するかを調べました。比べたのは、事実に基づく情報を伝える専門家と、誤った情報を伝えるソーシャルメディアのインフルエンサーです。あわせて、動画を見た人が感じる危険の大きさ（知覚された脅威）、自分で対策できるという感覚（知覚された効力）、話し手への反論の起こりやすさなどが、この影響にどう関わるかも検討しました。

何を、どのように調べたか

調査は、参加者が1本の動画を見たあとに質問に答える、一時点での横断的な調査として行われました。参加者は関心のある話題を自分で選び、生の鶏肉の話題を選んだ人は、コンピューターによる無作為な割り付けで、専門家が事実を伝える動画（215人）か、インフルエンサーが誤情報を伝える動画（205人）のどちらかを見ました。話題に「希望なし」と答えた307人は、比較の参考として手洗いに関する動画を見ました。話題の選択が本人の希望によるため、研究チームはこの設計を、完全な無作為化実験ではない「準実験」と位置づけています。

動画は1〜2分の短いもので、研究者が書いた台本をもとに生成AIツールで作られました。動画の視聴後には、食品安全の知識、科学への信頼、話し手への信頼（信頼できる、誠実だ、などの評価）、視聴中に話し手を批判したり反対の論点を考えたりしたかという「反論」、知覚された脅威と効力、属性などを尋ねました。

鶏肉の安全習慣を守る意図は、「生や加熱不足の鶏肉を食べるのを避ける」「温度計で安全な温度に達したか確認する」「十分に加熱した鶏肉を食べる」を今後どのくらいの頻度で行うかという3問で測りました。分析には、複数の要因の関係を同時に調べる構造方程式モデリングなどの統計手法が使われました。

主な報告結果

専門家が事実を伝える動画を見た人は、インフルエンサーが誤情報を伝える動画を見た人よりも、鶏肉による食中毒の脅威を強く感じ、自分で対策できるという感覚も強かったと報告されています。この脅威と効力の感じ方を通じて、発信者と内容の違いが鶏肉の安全習慣を守る意図に間接的に結びつく経路が確認されました。この経路を含むモデルは、意図のばらつきの56.6%を説明していました。

話し手への反論は、インフルエンサーの動画を見た人のほうが明らかに多く、7段階の尺度の平均で4.03でした。専門家の動画を見た人の平均は2.15で、差は統計的に大きいものでした。話し手の評価でも差が見られ、専門家の動画を見た人のうち、話し手を最も肯定的な段階で「信頼できる」「誠実だ」などと評価した人は57〜60%程度でした。インフルエンサーの動画を見た人では33〜39%程度にとどまりました。

一方で、反論の多さそのものは、安全習慣を守る意図に有意な影響を示しませんでした。食品安全の知識と話し手への信頼は、意図を直接高める方向に関連していました。科学への信頼は脅威の感じ方を強める方向に関連していました。ただし、これらの要因が発信者と内容の効果を強めたり弱めたりする働きは確認されませんでした。年齢や性別、学歴、収入、人種といった属性についても、こうした働きは見られませんでした。どの動画の群でも、参加者の安全習慣を守る意図は全体に高い水準でした。

この報告が示すこと

研究チームは、発信者と内容の違いが消費者の意図に届く過程を説明するうえで、危険をどう感じるか、自分で対策できると思えるかが重要な役割を果たすと結論づけています。そのうえで、食品安全の情報では、危険をはっきり説明し、実行できる対策を示すことを勧めています。

一方で、研究チームは結果を慎重に解釈するよう求めています。今回測ったのは本人が答えた「意図」で、実際の行動ではありません。また、「専門家と事実」「インフルエンサーと誤情報」という組み合わせで比べたため、発信者の違いと内容の違いを切り分けられていません。手洗い動画の群は参加の経路も話題も異なるため、参考的な比較にとどまります。さらに、参加者は自ら登録したパネルから集められ、65歳以上が多く18〜34歳は約13%だったため、若い世代を含む一般の人々に結果をそのまま当てはめることはできないとしています。動画がAIで作られたことが受け止め方に影響した可能性も、限界として挙げられています。

原著論文の著者・所属：Julysa Abril Benitez（Department of Agricultural Leadership, Education, and Communications, Texas A&M University, College Station, TX 77843, USA）、Gary Wingenbach（Department of Agricultural Leadership, Education, and Communications, Texas A&M University, College Station, TX 77843, USA）、Holli Leggette（Department of Agricultural Leadership, Education, and Communications, Texas A&M University, College Station, TX 77843, USA）、Rafael Landaverde（Department of Agricultural Leadership, Education, and Communications, Texas A&M University, College Station, TX 77843, USA）、Alejandro Castillo（Department of Food Science and Technology, Texas A&M University, College Station, TX 77843, USA）

※本記事は原著論文をもとに、日本語で要約・説明を加えた研究紹介です。 出典（原著論文）：Julysa Abril Benitez, Gary Wingenbach, Holli Leggette, et al. Information Source–Message Effect on Consumers’ Intentions to Adhere to Food Safety Practices When Handling and Preparing Raw Chicken. Foods（出版社：Multidisciplinary Digital Publishing Institute） 2026-09-08. DOI: 10.3390/foods15183170. 原著ライセンス：CC BY.