著者の所属・活動拠点の国は、インドネシアです。
掲載誌:Jurnal Rekayasa Lingkungan dan Keberlanjutan
ライセンス: CC BY 4.0 対象: 公開論文 確認元: 論文PDF
研究の目的
研究チームは、インドネシア・アチェ州アチェブサール県の公立小学校(SD Negeri 2 Pagar Air)の児童を対象に、日頃の食事パターン、朝食の習慣、栄養状態の三つがどう関係しているかを明らかにしようとしました。
論文によると、同県では2025年4月時点で発育阻害(年齢に比べて身長が低い状態)の割合が16.7%で、やせの子どももいました。研究チームがこの学校で事前に児童10人の様子を確認したところ、7人が朝食をとらずに登校し、残る3人も種類の少ない朝食で済ませていました。砂糖・塩・脂肪の多い間食をよくとり、野菜や果物が少ない児童もいました。著者らは、朝食習慣と栄養状態の関係を示した先行研究がある一方、食事パターンについては結果が一致していないことも背景に挙げています。
何を、どのように調べたか
調査は2026年5月12〜15日に行われました。対象はこの学校の3〜5年生全員の46人(3年生16人、4年生18人、5年生12人)で、年齢は8〜11歳です。ある一時点の状態を調べて、項目どうしの関連をみる横断研究という方法がとられました。
食事パターンは、どんな食品をどのくらいの頻度で食べているかを尋ねる食物摂取頻度調査票(FFQ)で評価しました。調査票の基準に沿って、条件を満たす食品の種類が4種類以上なら「良好」、3種類未満なら「不十分」と分類しています。朝食習慣は質問票で尋ね、週7日とも朝食をとる場合を「規則的」、週7日未満を「まれ」としました。
栄養状態は、デジタル体重計と身長計で測った体重と身長から体格指数(BMI)を求め、WHOの2007年基準に基づく年齢別BMIで判定しました。そのうえで、食事パターンと栄養状態、朝食習慣と栄養状態の関係を、それぞれカイ二乗検定という統計手法で調べました。
主な報告結果
朝食習慣と栄養状態の間には、統計的に意味のある関連がみられました(p=0.003)。朝食を「まれ」にしかとらない児童27人のうち19人(70.4%)が低体重だったのに対し、規則的にとる児童19人では低体重は4人(21.1%)で、15人(78.9%)は標準でした。
一方、食事パターンと栄養状態の間には、統計的に意味のある関連はみられませんでした(p=1.000)。低体重の児童の割合は、食事パターンが「不十分」な19人で52.6%、「良好」な27人で48.1%と、ほぼ同じでした。
対象者全体では、低体重と標準がちょうど23人(50.0%)ずつでした。食事パターンが「良好」とされた児童は27人(58.7%)でしたが、朝食を「まれ」にしかとらない児童も同じく27人(58.7%)いました。
この報告が示すこと
研究チームは、この学校の児童では、食事パターンの分類よりも、毎朝食べているかどうかのほうが栄養状態とはっきり結びついていたと結論づけています。著者らは、朝食の習慣が一日の始まりのエネルギー摂取のタイミングや規則性を捉えやすかった可能性を挙げています。ただし、規則的に朝食をとっていても低体重の児童、まれにしかとらなくても標準の児童もいたことから、朝食の質や一日全体の摂取量も考える必要があるとしています。
食事パターンで関連がみられなかった理由について、著者らは、今回の調査票が食品の種類と頻度は捉えるものの、食べた量は測っていない点を挙げています。また、この結果はこの集団での知見であり、食事パターン一般が栄養状態にとって重要でないことを示すものではないと述べています。
限界として、対象が1校の少人数であること、一時点の調査のため朝食習慣と栄養状態の関連を因果関係とみなせないこと、身体活動や家庭の経済状況などを考慮していないことが挙げられています。著者らはこうした点を踏まえつつ、学校での保健活動を通じた食事・朝食に関する教育や、家庭で多様で栄養のそろった朝食を毎日とる習慣づくりを勧めています。
原著論文の著者・所属:Masyudi(Universitas Serambi Mekkah)
※本記事は原著論文をもとに、日本語で要約・説明を加えた研究紹介です。 出典(原著論文):Masyudi. The Relationship Between Dietary Patterns and Breakfast Habits With The Nutritional Status of Students At Elementary School in Aceh Besar – Indonesia. Jurnal Rekayasa Lingkungan dan Keberlanjutan 2026-09-15. DOI: 10.68728/jrlk.v1i2.12. 原著ライセンス:CC BY.