著者の所属・活動拠点の国は、アメリカです。

掲載誌:Public Health Nutrition

ライセンス: CC BY 4.0 対象: 公開論文 確認元: 論文PDF

研究の目的

研究チームによると、米国の成人の食事の質はここ数十年でわずかに改善したものの、依然として低い水準にあります。2020〜2025年版の米国人のための食事指針は、家庭での調理を勧めています。

研究チームが注目したのは「フードエージェンシー(食の主体性)」です。料理の技術だけでなく、食事を計画し、食材を手に入れ、調理するまでを、自分の置かれた環境の中で実行できる力を指します。これまでに、食の主体性が高い人ほど果物や野菜を多く食べ、家で料理する頻度が高いという報告がありました。一方で、ファストフードの摂取との関係はほとんど分かっておらず、食事全体の質との関係も米国成人の全国規模の集団では調べられていませんでした。

そこで研究チームは、食の主体性と、家で夕食を作る頻度、ファストフードを食べる頻度、食事の質との関係を調べました。食の主体性が高い人ほど家でよく料理し、ファストフードを食べる頻度が低く、食事の質が高いという仮説を立てています。

何を、どのように調べたか

この研究は、ある一時点のデータを分析する横断研究です。2023年11月に、米国の成人を対象としたオンライン調査を行いました。参加者は市場調査用のパネルから募集し、性別・年齢・人種と民族の構成が2019〜2020年の国勢調査に近くなるよう割り当てを設けました。調査を始めたのは9835人でした。同意しなかった人、回答が不十分な人、注意確認の質問に誤答した人、自動回答や不正回答と判定された人などを除き、最終的に4453人の回答を分析しました。

食の主体性は、短縮版の質問票「CAFPAS-short」で測りました。この質問票には、料理や食事の準備をこなせるという自信(自己効力感)、料理への前向きな態度、時間や費用などの構造的な障壁の少なさ、という3つの下位尺度があります。研究チームは参加者を総得点で4つの群(四分位)に分け、最も低い群(Q1)と他の群を比べました。

調べた項目は3つです。過去7日間に家で夕食を作った頻度、過去7日間にファストフードを食べた頻度、そして過去30日間の食事の質です。食事の質は「PDQS-30D」という簡易質問票で評価しました。緑黄色野菜、果物、豆類、魚などの「健康的」な食品群を多く、加工肉、加糖飲料、菓子、外食の揚げ物などの「不健康」な食品群を少なく食べるほど得点が高くなり、満点は126点です。

分析では、年齢、性別、人種と民族、所得、学歴、就業状況、婚姻状況、世帯人数、世帯の食料確保の状況(食料不安)による影響を統計的に調整しました。さらに、料理の頻度とファストフードの頻度は互いに影響し合う可能性があるため、一方を調整項目に加えても関連が保たれるかを確かめています。

主な報告結果

食の主体性が高い人ほど、家で夕食を作る頻度が高くなっていました。最も高い群(Q4)は最も低い群(Q1)に比べ、夕食づくりの頻度が1.27倍でした。統計モデルから推定した過去7日間の夕食づくりは、Q4が5.37日、Q1が4.09日でした。

ファストフードは逆の傾向でした。Q4の人の推定摂取頻度はQ1より26%低く、過去7日間の推定値はQ4が4.74日、Q1が6.83日でした。

食事の質も、食の主体性が高い群ほど高い結果でした。PDQS-30Dの推定得点はQ4が57.2点、Q1が50.8点です。参加者全体の平均は53.5点でした。

夕食づくりとファストフードの頻度をそれぞれ調整項目に加えても、関連の大きさはほとんど変わりませんでした。また、中間の2群(Q2・Q3)でも、3つの項目すべてでQ1との差が確認されました。自己効力感、前向きな態度、構造的な障壁の少なさという3つの下位尺度も、それぞれ単独で、料理の頻度の高さ、ファストフードの頻度の低さ、食事の質の高さと関連していました。

この報告が示すこと

研究チームは、食の主体性が望ましい食行動や食事の質の高さと結びついているという証拠が、この研究で加わったと述べています。料理の技術だけでなく、食事の計画、食材の入手、調理までを本人の環境とあわせて捉える「食の主体性」の考え方を政策や栄養教育に取り入れることが、家庭での調理やより健康的な食行動を後押しする有望な方法になりうる、というのが研究チームの結論です。

特に、時間不足や手頃な食材の入手しにくさといった構造的な障壁は、個人の行動を変える働きかけだけでは解消できない可能性があると指摘しています。そのため、料理の技術や自信、知識に加えて、こうした障壁も考慮した取り組みが必要だとしています。

一方で、研究チームは複数の限界を挙げています。まず、参加者は国勢調査に合わせて集めたものの、米国全体を正確に代表する集団ではありません。調査は英語のオンライン調査だったため、インターネットを使いにくい人は十分に含まれていない可能性があります。食の主体性は短縮版の質問票で測っており、元の28項目版では結果が異なるかもしれません。すべての項目が自己申告なので、記憶違いや、望ましく見せようとする回答の偏りも避けられません。

さらに、食事の質の群間差は0〜126点の尺度の中では小さく、どの群でも食事の質は全体に低い水準でした。研究チームは、この差が健康面でどれほど意味を持つかは分からないとしています。料理の頻度は夕食だけを尋ねており、料理とファストフードは過去7日間、食事の質は過去30日間と、測った期間も揃っていません。そして横断研究であるため、食の主体性が料理の頻度や食事の質を高めたという因果関係は示せていません。

原著論文の著者・所属:Erin Choi(Johns Hopkins Bloomberg School of Public Health)、Anna Claire Tucker(Johns Hopkins Bloomberg School of Public Health)、Cindy W. Leung(Harvard T.H. Chan School of Public Health; University of Michigan School of Public Health)、Julia A. Wolfson(Johns Hopkins Bloomberg School of Public Health)

※本記事は原著論文をもとに、日本語で要約・説明を加えた研究紹介です。 出典(原著論文):Erin Choi, Anna Claire Tucker, Cindy W. Leung, et al. Associations between food agency and dinner cooking frequency, fast-food frequency and diet quality among US adults. Public Health Nutrition(出版社:Cambridge University Press) 2026-10-22. DOI: 10.1017/s1368980026103474. 原著ライセンス:CC BY.