日本主導:この研究は、筆頭著者・責任著者、または著者の主要所属が日本の研究機関である研究です。
掲載誌:Journal of Epidemiology
ライセンス: CC BY 4.0 対象: 公開論文 確認元: 論文PDF
研究の目的
幼児期の食事は子どもの成長や発達に深く関わり、その後の健康にも長く影響するとされています。ただ、幼い子どもの食事を調べるのは簡単ではありません。未就学の子どもは自分が何を食べたかを正確に説明できないため、保護者などが代わりに答える必要があります。日中を保育施設で過ごす子どもが多く、保護者が一日全体の食事を把握しにくいことや、好き嫌いや食べ渋りがよく見られることも、正確な報告を難しくします。
研究チームが取り上げたのは、3〜6歳の日本の子ども向けに作られた「簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ3y)」です。保護者が過去1か月の子どもの食事について回答する質問票で、日本の幼児の栄養に関する大規模な疫学研究で使われる機会が増えています。著者らによると、以前にもこの質問票の妥当性は検証されていましたが、食事の内容が地域、季節、保育環境によって異なる全国の幼児を対象にしたものではありませんでした。また、一人ひとりの値がどれだけ一致するかや、集団全体として一定方向に偏りがあるかといった重要な点も調べられていませんでした。
そこで研究チームは、全国の3〜6歳児を対象に、この質問票で推定した栄養素と食品群の摂取量が、より詳しい8日間の食事記録とどの程度一致するかを確かめることにしました。基準とする方法と比べてどれだけ近い値が出るかを、「相対的妥当性」と呼びます。
何を、どのように調べたか
研究は、厚生労働省の支援を受けて行われた全国規模の食事調査(MINNADE研究)のデータを使いました。この調査では、32都道府県の441人の研究協力栄養士が、主に個人的なつながりを通じて参加者を集めています。保護者の同意を得た1〜6歳の子ども916人から、1〜2歳の子どもや、質問票や食事記録のデータがそろわない子どもなどを除き、最終的に3〜6歳の500人(男児253人、女児247人)を分析しました。平均年齢は男児4.2歳、女児4.3歳です。質問票に答えたのは主に母親(90.4%)で、子どもの94.4%が保育所か幼稚園に通っていました。
比較の基準にしたのは、家庭で主に調理を担う保護者がつけた食事記録です。季節ごとに連続しない2日ずつ、約3か月の間隔をあけて、計8日分を記録しました。料理名、食品名、食べ物や飲み物の重さか目安量(食べ残しやこぼした分も含む)、食べた場所を書き、外食の場合もできるだけ家庭と同じように量って記録しました。
摂取量は、食事全体のエネルギー量の違いをならすため、エネルギーに占める割合や1,000キロカロリーあたりの量に換算して比べました。調べたのは44の栄養素と26の食品群です。評価は主に二つの観点から行いました。
一つ目は、集団の中央値を正しく推定できるかです。質問票と食事記録の中央値の差が10%以内なら「良好」、10%を超え20%以内なら「許容範囲」、20%を超えれば「不十分」としました。二つ目は、摂取量の多い順に子どもを並べたとき、食事記録と同じような順位になるかです。これはスピアマンの順位相関係数で評価し、0.50以上を「良好」、0.40以上0.50未満を「許容範囲」、0.40未満を「不十分」としました。著者らは、質問票と基準法の相関が0.40を下回ると、食事と健康との関連が大きく弱まって見えてしまうことから、過去の研究より厳しい基準を採用したと説明しています。
このほか、子どもを摂取量の多さで5つのグループに分けたとき、両方の方法で同じグループや反対端のグループに分類される割合を調べました。たんぱく質、脂質、炭水化物、野菜、果物、乳・乳製品、砂糖入り飲料については、二つの方法の差と平均値の関係を図に表す「ブランド・アルトマン分析」を用いて、個人ごとのずれの幅や、摂取量の多い子ほどずれが大きくなるといった偏りがないかも確かめました。
主な報告結果
栄養素の中央値については、44のうち26(59%)で質問票と食事記録の差が10%以内でした。たんぱく質、脂質、炭水化物、添加糖などのエネルギー源となる栄養素や、ビタミンD、ビタミンC、カルシウム、鉄などが含まれます。8つの栄養素(飽和脂肪酸、ナトリウム、カリウムなど)は差が10〜20%でした。一方、6つの栄養素(n-6系・n-3系の多価不飽和脂肪酸、レチノールなど)は質問票が20%を超えて多く見積もり、4つの栄養素(α-カロテン、β-カロテン、チアミンなど)は20%を超えて少なく見積もっていました。なお、エネルギー摂取量そのものの中央値は、質問票のほうが食事記録より34.9%低くなっていました。
食品群の中央値が10%以内で一致したのは、26のうち穀類、魚介類、乳・乳製品の3つ(12%)だけでした。10〜20%の差だったのはパン、いも類、豆類、果物など7つです。質問票は菓子類や砂糖入り飲料など6つの食品群を20%を超えて多く見積もり、野菜、肉類、卵など10の食品群を20%を超えて少なく見積もっていました。
摂取量の順位の一致度を示す相関係数は、エネルギーでは0.38でした。栄養素では0.08(n-6系多価不飽和脂肪酸)から0.55(カルシウム)までで、中央値は0.31です。「良好」の0.50以上はカルシウムだけで、「許容範囲」は添加糖、食物繊維、ビタミンK、マグネシウム、リンなど10の栄養素(23%)でした。食品群では0.12(砂糖類)から0.62(乳・乳製品)までで、中央値は0.32でした。0.50以上は乳・乳製品と砂糖入り飲料で、野菜全体、緑黄色野菜、果物、卵など7つの食品群(27%)が許容範囲に入りました。
5つのグループに分けた比較では、栄養素で中央値27.1%、食品群で27.7%の子どもが両方の方法で同じグループに分類されました。反対端のグループに分類された子どもは、栄養素で4.0%、食品群で4.4%でした。
ブランド・アルトマン分析では、個人ごとの差のばらつきが比較的大きいことが示されました。さらに、摂取量が多い子どもほど、質問票がたんぱく質、脂質、炭水化物、果物、乳・乳製品を多めに、野菜を少なめに見積もる傾向が見られました。男女別に分析しても、結果はおおむね同じでした。
この報告が示すこと
著者らは、この質問票は幅広い栄養素について、集団の摂取量の中央値を把握する目的なら妥当性があると結論づけています。たとえば、子ども向けの食育キャンペーンの効果を確かめるために、集団の栄養素摂取量を横断的に調べるような場面での利用が挙げられています。ただし、質問票はエネルギー摂取量を大きく少なく見積もるため、エネルギー量で換算する前の値をそのまま使うのは避けるべきだとしています。
一方で、食品群の摂取量を推定する力や、一人ひとりの摂取量を正確に捉える力は限られていました。著者らは、野菜摂取量は順位付けはおおむね許容範囲だったのに中央値の推定が不十分だったことから、標準的な1回量の設定を見直す余地があると述べています。
食事と健康の関連を調べる研究への利用については、順位付けの精度が不十分だった項目では使わないよう勧めています。具体的には、一部の脂肪酸、ビタミンD、α-トコフェロール、めん類、魚介類、油脂類、砂糖類が挙げられています。魚介類やめん類のようにときどきしか食べない食品や、調理法や調理油・調味料の使い方に左右される項目は、正確に捉えにくい可能性があるとしています。反対に、順位付けが良好または許容範囲だった栄養素や食品群に絞った、目的のはっきりした分析であれば利用の候補になるとしており、幅広い項目を探索的に調べる分析には使うべきではないとしています。
研究の限界として著者らが挙げているのは、次のような点です。参加者は無作為に選ばれておらず、1年がかりの食事記録をやり遂げられた家庭は一般より健康意識が高かった可能性があります。保護者の目の届かない場所で食べたものを十分に捉えきれていない可能性もあり、8日分の記録でも普段の食事を完全には反映しきれないかもしれません。質問票は1回しか実施しておらず、同じ回答が繰り返し得られるか(再現性)は評価できていないため、長期的な変化や個人の変化を追う分析に使う際には注意が必要だとしています。また、質問票が尋ねた期間と食事記録の期間がずれていました。ただし、質問票に最も近い時期の記録2日分だけで分析し直しても、一致度は改善しなかったと報告されています。著者らは、相関が控えめだった理由として、質問票の測定誤差だけでなく、幼児の食事が日によって大きく変わることや、研究デザイン上の制約も重なっていると考えています。
原著論文の著者・所属:Ryoko Tajima(Department of Nutritional Epidemiology and Behavioral Nutrition, Graduate School of Medicine, the University of Tokyo)、Hitomi Okubo(Department of Nutritional Epidemiology and Behavioral Nutrition, Graduate School of Medicine, the University of Tokyo)、Nana Shinozaki(Department of Social and Preventive Epidemiology, School of Public Health, the University of Tokyo)、Shizuko Masayasu(Ikurien-naka.)、Satoshi Sasaki(Department of Social and Preventive Epidemiology, School of Public Health, the University of Tokyo)、Kentaro Murakami(Department of Social and Preventive Epidemiology, School of Public Health, the University of Tokyo)
※本記事は原著論文をもとに、日本語で要約・説明を加えた研究紹介です。 出典(原著論文):Ryoko Tajima, Hitomi Okubo, Nana Shinozaki, et al. Relative Validity of Nutrient and Food Group Intakes Estimated From the Brief-type Self-administered Dietary History Questionnaire for Japanese Preschool Children Aged 3–6 Years (BDHQ3y). Journal of Epidemiology(出版社:Japan Epidemiological Association) 2026-10-09. DOI:https://doi.org/10.2188/jea.je20250707(J-STAGE のリンクポリシーにより、当サイトからは原著論文へリンクしていません。DOI で原著をご覧いただけます。) 原著ライセンス:CC BY.