食品・栄養科学の査読済み学術論文（J-STAGE・Europe PMC・OpenAlex・DOAJ）から毎時収集した論文一覧です。ヒトの食・栄養に関わる論文のみを対象に収集しています。NutriMap紹介記事がある場合は、論文ページリンクの横に記事リンクを掲載します。
Japan Science and Technology Agency
食物繊維・発酵食品・大豆・魚の脂肪酸等の日本語論文
EMBL-EBI（PubMed/MEDLINEを内包＋プレプリント・農学）
日本食・和食・発酵食品・EPA/DHA等の英語論文（PubMed収集を統合）
OurResearch（オープン学術カタログ・CC0）
日本食・栄養・食品科学の英語論文（オープンデータ）
Directory of Open Access Journals
オープンアクセス誌の食品・栄養論文（英語）
※ NutriMap紹介記事はAIによる要約・解説を含みます。原著論文へのリンクを各記事末尾に掲載しています。断定的な健康効果の表現は使用していません。
アメリカン・ジャーナル・オブ・フィジカル・メディシン・アンド・リハビリテーション
NHANES 2011-2014のデータを用いた8〜17歳の2,775人を対象とする横断分析で、血清25(OH)Dレベルと筋肉/脂肪比・握力との関連を検討した。総25(OH)D値は筋肉関連指標と有意な正の関連を示したが、性別・年齢群により関連の程度は異なり、相対的握力のビタミンD状態に対する予測能は限定的であった。
フード・ニュートリション・アンド・ヘルス
健常な日本人成人22名を対象に、米とカレーにワカメ粉末を加えた場合と加えない場合の食後血糖値・インスリン値を比較した無作為化二重盲検クロスオーバー試験。ワカメ粉末摂取により食後30分の血糖値およびインスリン値が有意に低下し、人工消化試験でも糖濃度の低下が確認され、主食と併せたワカメ摂取が食後血糖上昇の抑制に有効である可能性が示された。
プラント・フーズ・フォー・ヒューマン・ニュートリション
本研究は、タロイモの球茎(C)と子球茎(CL)及びそれらから単離したでん粉(CS、CLS)の理化学的、栄養学的、微細構造的、ペースト特性を比較した。球茎は食物繊維とカルシウムが多く、子球茎はタンパク質、利用可能炭水化物、カリウムが多いなど相補的な特性を示し、それぞれ異なる食品用途への活用可能性が示唆された。
ナイジェリア家政学ジャーナル（ISSN 2782-8131）
ナイジェリア・ンスッカの高齢者を対象に、混合研究法（質問紙調査と質的インタビュー）を用いて文化的食習慣とテクノロジー活用の実態を調査した。食習慣はヤムやキャッサバなどのデンプン質食品に偏り、多くがモバイル端末を所有するものの栄養情報への活用は少なく、ラジオ栄養番組やモバイルメッセージ、介護者研修などテクノロジーを活用した栄養教育の導入が推奨された。
フロンティアーズ・イン・パブリックヘルス
一人食での早食い・不注意な食習慣を改善するため、視覚・聴覚・触覚のマイクロフィードバックを組み合わせた食器システム「SensEat」を開発し、20名を対象にアプリ誘導介入と比較した。SensEat使用時は食事時間の延長や咀嚼回数の増加、興味・関心や有用性評価の向上が見られたが、精神的負荷も高まった。
BMCマイクロバイオロジー
米国NHANES 2007〜2018年のデータ（成人18,491名）を用い、腸内細菌叢のための食事指数（DI-GM）と概日リズム症候群（CircS）との関連を検討した。DI-GMスコアが高いほどCircSのオッズが低く、この関連はBMIおよび全身性免疫炎症指数によって一部媒介されている可能性が示唆された。
サイエンティフィック・リポーツ
ベナンの420農家を対象に調査を行い、オクラ栽培システムを3タイプ（集約単作、低投入多様型、洪水後退・低投入型）に分類した。全システムを通じて病害虫が最も深刻な制約として報告され、投入資材へのアクセスや土壌の質の低さも課題として挙げられ、各システムに応じた対策の必要性が示された。
BMCコンプリメンタリー・メディシン・アンド・セラピーズ
カシス(ブラックカラント)果実由来の各種ジュース画分の口腔内グラム陰性・陽性細菌に対する殺菌効果を検証した。全果実ジュース(AFJ)が最も強い効果を示し、特にグラム陰性菌に対する感受性が高く、クロルヘキシジンと同等の効果を示した。カシス抽出物は口腔内バイオフィルム抑制への応用可能性が示唆される。
BMCオーラル・ヘルス
食事・栄養状態と顎関節症(TMD)の関連についてのエビデンスを系統的にレビューした研究。7,760件の文献から低バイアスリスクの7研究を抽出し、特定の栄養素摂取不足やグルタミン酸ナトリウム摂取が症状に関連する可能性が示されたが、全体として関連は明確でなく、確固たる因果関係を示すには証拠が限定的であった。
ヘルス・サイエンス・リポーツ
食事性脂肪摂取と乳がんリスクの関係を明らかにするため、症例対照研究とコホート研究をメタ解析した研究。症例対照研究では総脂肪摂取量が最も高い群でリスクが23%有意に上昇したが、コホート研究では有意な関連は認められなかった。この相違は脂肪摂取の短期的影響を示唆する可能性があるが、長期的影響については依然として結論が出ていない。
ピアジェイ
本研究は水産養殖飼料のペレット耐久性と水中安定性を改善するバインダーが糞便特性に及ぼす影響を、大西洋サケの幼魚を用いた給餌試験で評価した。グアーガムを含む飼料で最も多くの糞便が回収された一方、栄養消化率の低下や腸内粘度の増加も見られ、バインダーの種類が糞便の安定性と組成に影響することが示された。
イーエフエスエー・ジャーナル（欧州食品安全機関）
欧州食品安全機関（EFSA）は、米国ATSDRが2024年に発表した水銀の毒性プロファイルの知見について声明を発表した。無機水銀については新規の28日間ラット試験がリスク評価の基準値導出に適さないため既存の耐容週間摂取量（TWI）4 μg/kg体重を維持し、メチル水銀についてもATSDRの最小リスクレベルがEFSAのTWI（1.3 μg/kg体重/週）より科学的に優れているという明確な根拠はないとして、既存の値を維持するとした。
フード・アンド・ファンクション
葉緑体は光合成器官として知られるが、ノッティンガム大学の研究により栄養組成や多成分膜の物理特性が明らかにされ、食品原料として特定の栄養不足解消に応用できる可能性が示された。本総説では、ホウレンソウやエンドウ豆の茎葉残渣から葉緑体豊富画分（CRF）を抽出・安定化する簡便な手法、乾燥・加熱処理の影響、消化管内でのガラクト脂質消化やCRFからの栄養素放出、膜の界面活性特性について概説する。
ニュートリエンツ
肥満は慢性炎症、酸化ストレス、ミトコンドリア機能不全、脂肪毒性、腸内細菌叢の変化などが絡み合う代謝性疾患である。本レビューは、トウモロコシ・豆・カボチャ・唐辛子を中心とするメソアメリカの伝統食「ミルパ食」に含まれる食物繊維やフラボノイド、カロテノイド、カプサイシノイドなどの生理活性物質が、これら複数の経路を協調的に調節し肥満関連代謝異常を軽減しうることを示した。今後の統合的な臨床試験による検証が期待される。
インターナショナル・ジャーナル・オブ・フード・プロパティーズ
チコリ抽出物をホエイプロテイン単離物ナノ粒子にカプセル化し、発酵乳（レイエブ）の機能性素材として評価した。ナノカプセル化により生理活性成分の保持が向上し、微生物学的安定性、スターター培養菌数の維持、カビ・酵母の抑制、官能品質の維持において未処理・粗抽出物添加区より優れていた。
トランスレーショナル・サイキアトリー
英国の砂糖配給制度の時期を利用し、人生最初の1000日間の砂糖摂取制限が成人期の不安・うつ病リスクに与える影響をUKバイオバンクデータで検証した。生後1000日間砂糖配給を受けた群は成人期の不安障害リスクが有意に低く、うつ病への効果は弱く後年の要因で一部説明されることが示された。
国際持続可能・統合研究ジャーナル
フィリピンのダスマリニャス小学校において、重度の栄養不良と学業不振を抱える1年生17名を対象にProject FeEDINGによる学校給食プログラムの効果を検証した。介入後、平均BMIおよび学業成績の平均点がいずれも有意に改善し、栄養状態の大幅な向上が確認された。
フロンティアーズ・イン・サステイナブル・フード・システムズ
果実は栄養的・経済的に重要だが、世界的に約28%が収穫後損失している。従来の品質評価法は手間がかかるため、デジタルイメージングと色空間解析、機械学習を組み合わせた非破壊的な品質予測・分類手法が注目されている。これにより収穫後のサプライチェーン管理や現代農業への応用が期待される。
フロンティアーズ・イン・モレキュラー・ニューロサイエンス
食物繊維やポリフェノールなど腸内細菌叢を調整する食品は短鎖脂肪酸産生や腸管バリア維持、免疫調節を通じて加齢に伴う認知機能に良い影響を与える可能性がある一方、西洋型食事は腸内細菌の異常や慢性炎症を介して認知機能低下に関与しうることを、観察研究・介入試験・動物モデルの知見から総説した。現時点の証拠は方法論的な不均一性やヒトでの因果関係の裏付け不足という限界があり、今後の縦断研究の必要性が指摘されている。
プロス・ワン
完全母乳栄養(EBF)は子どもの成長・生存や母親の健康に重要だが、多くの発展途上国で実施率が低い。ネパールのビラトナガルで202人の母親を対象に調査した結果、EBF実施率は37.6%と低く、大家族出身、非識字、授乳トラブルがない母親でEBF実施率が高いことが分かった。母乳育児に関する相談支援の強化が必要とされる。
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