掲載誌：Zenodo (CERN European Organization for Nuclear Research)

ライセンス: CC BY　対象: 公開論文　確認元: OpenAlex

何を目的とした研究か

胃食道逆流症（GERD）は、胃の内容物が食道へ逆流することで胸やけなどの症状が起こる、消化器の病気としてよくみられるものです。研究チームは、この病気が生活の質を大きく損なうことがあり、その現れ方には年齢や性別といった人口学的な背景、体格、生活習慣、食事、既往の病気など多くの要因が関わると述べています。

そのうえで著者らは、日常的な診療の入口となるプライマリ・ヘルスケア（地域の第一線の保健医療）の現場が、GERDの疑いがある人を見つけ、生活習慣のように改善しうる危険因子を把握する場として重要だと位置づけました。この研究の目的は、モスルにある選定されたプライマリ・ヘルスケアセンターを受診した成人における「GERDが疑われる状態」の頻度を明らかにし、あわせて人口学的・生活習慣・食事・体格・臨床的な関連要因を特定することです。

どのように調べたか

研究チームは横断研究という方法をとりました。これは、ある時点での状態をまとめて調べる調査の仕方です。対象は、モスルのAl Rabee、Al-Mansour、Al Shabkhounの3つのプライマリ・ヘルスケアセンターを受診した18歳以上の成人250人で、調査期間は2024年9月から2026年5月と報告されています。実施にあたっては、まずニネベ保健局の倫理承認を得たとしています。

データは、あらかじめ項目を定めた質問票、身体計測、そしてGerdQと呼ばれるGERD用の質問票を用いて集められました。GerdQの合計点が8点以上の場合を「GERDが疑われる状態」とみなしています。要因との関係は適切な統計検定と二項ロジスティック回帰で評価されました。回帰分析は、複数の要因を同時に考慮したうえで、それぞれが単独でも結果と結びついているかを見るための手法です。

報告された主な結果

著者らの報告では、GERDが疑われる状態の推定頻度は33.6％（250人中84人）でした。症状としては胸やけが85.7％、酸の逆流感が79.8％で最も多くみられたとしています。

関連の分析では、喫煙、運動不足、夜遅い食事、香辛料の強い食事を頻繁にとること、脂っこい食事や揚げ物を頻繁にとること、肥満、腹囲の増大、過去の消化器疾患が、GERDが疑われる状態と統計的に有意に関連していたと報告されています。複数の要因を同時に考慮した多変量解析では、肥満（調整オッズ比2.31、95％信頼区間1.29〜4.14）、運動不足（1.88、1.07〜3.31）、喫煙（1.94、1.02〜3.70）、夜遅い食事（1.91、1.07〜3.42）、脂っこい食事や揚げ物の頻繁な摂取（1.83、1.04〜3.22）、過去の消化器疾患（2.47、1.25〜4.89）が、それぞれ独立して関連を保ったとされています。オッズ比は、その要因がある場合に該当しやすさが何倍程度かを示す指標です。

この報告が示すこと

著者らは結論として、選定されたプライマリ・ヘルスケアセンターを受診した成人におけるGERDが疑われる状態の推定頻度は33.6％であり、肥満、運動不足、喫煙、夜遅い食事、脂っこい食事や揚げ物の頻繁な摂取、過去の消化器疾患がそれぞれ独立して関連していたと述べています。

この研究は一時点の横断調査であり、報告されているのはこれらの要因とGERDが疑われる状態との関連であって、原因と結果の関係を示したものではありません。また判定はGerdQという質問票に基づく「疑い」の段階です。そのうえで著者らは、こうした知見が、症状に基づいて該当する人を見つけ、生活習慣上の危険因子を評価していくというプライマリ・ケアの役割を裏づけるものだとしています。身近な診療の場で何を尋ね、何に目を向けるかという足がかりを示した報告といえます。

著者：*Dr. Israa Ghanim Nayyef, Dr. Nadia Yassen Wasmi, Dr. Amina Mohammad Azhar Saaid

※本記事は原著論文をもとに、日本語で要約・説明を加えた研究紹介です。 出典（原著論文）：*Dr. Israa Ghanim Nayyef, Dr. Nadia Yassen Wasmi, Dr. Amina Mohammad Azhar Saaid. PREVALENCE AND RISK FACTORS OF GASTROESOPHAGEAL REFLUX DISEASE AMONG ADULTS ATTENDING PRIMARY HEALTH CARE CENTERS. Zenodo (CERN European Organization for Nuclear Research) 2026-10-01. DOI: 10.5281/zenodo.23030711. 原著ライセンス：CC BY.