著者の所属・活動拠点の国は、インドです。

掲載誌:Diabetes Asia Journal.

ライセンス: CC BY 対象: 公開論文 確認元: OpenAlex

研究の目的

若い成人の肥満は、偏った食事や運動不足などの生活習慣を背景に、公衆衛生上の課題になっています。著者らによると、専門職を目指す大学生は、実家を離れて自立した生活に移る時期に、食事時間の乱れ、欠食、手軽な食品や甘い飲み物への依存、運動量の低下といった変化を経験しやすく、こうした習慣は将来の代謝の病気のリスクにもつながります。

インドでは食品安全基準局が、健康的な食習慣を広める「Eat Right India(正しく食べようインド)」運動を進めています。研究チームは、教育機関がこうした推奨を実践につなげる場になると考えました。そこで、専門職課程の学生に見られる肥満に関わる危険因子を調べるとともに、構造化された食生活教育「Eating Well Programme(健康的に食べるプログラム)」が栄養の知識と体格の指標をどう変えるかを評価しようとしました。

何を、どのように調べたか

研究は北インドの高次医療を担う教育機関で、2023年12月から2025年11月までの2年間にわたって行われました。対象は18〜30歳の学部生380人で、無作為抽出で選ばれました。必要な人数は、5%の不参加を見込んで380人と算出されています。

最初の調査では、事前に試験した質問票を使い、家族構成や親の学歴などの背景、食習慣、身体活動、睡眠、健康的な食事についての知識を尋ねました。あわせて身長、体重、腹囲、首回りを測り、体重を身長の2乗で割った体格指数(BMI)を、アジア太平洋地域向けの基準で分類しました。

その後、バランスの取れた食事、健康的な食品の選び方、砂糖・塩・トランス脂肪酸のとりすぎによる健康への悪影響を伝える健康教育の講習を、追跡期間中に定期的に行いました。6か月後に同じ質問票と同じ身体測定で参加者を再評価し、同じ学生たちの介入前後の変化を統計的に比べました。

主な報告結果

380人全員が、最初の調査と6か月後の追跡調査を終えました。参加者は18〜22歳が51.3%、男性が55.0%でした。全体の50.0%が過体重または肥満に当たると報告されています。

食生活では、頻繁な欠食、果物や野菜の不足、ジャンクフードや砂糖入り飲料の常習的な摂取、外食の多さが、よく見られる危険因子でした。一方、BMIと年齢、性別、家族形態、社会経済状況、家族歴、身体活動との間には、統計的に意味のある関連は見られませんでした。

プログラムの後には、栄養に関する知識が大きく向上しました。Eat Right India運動を知っている学生の割合は61.1%から89.2%に増え、砂糖・塩・トランス脂肪酸の健康リスクについての知識も向上しました。体格の指標では、6か月後にBMI、腹囲、首回りがいずれも統計的に意味のある減少を示しました(いずれもp<0.001)。

この報告が示すこと

著者らは、専門職課程の学生の肥満は一つの原因によるものではなく、生活行動と周囲の環境が絡み合って生じていると考えています。不健康な食習慣がいくつも重なっていることから、生活を変えることで減らせるリスクが大きいと結論づけています。

そのうえで、教育機関で行う構造化された栄養教育は、継続して行い、追跡を伴う場合に有用だとしています。ただし、個人への食事指導だけでは不十分で、学内で健康的な食品を手に入れやすくすることや、定期的に体を動かせる機会を整えることを組み合わせれば、効果が長続きしやすいと述べています。また、他の研究では教育によって体格が変わらなかった例もあり、期間や強度、参加者がどれだけ続けられたかによって結果が左右されうることも、著者らは指摘しています。

原著論文の著者・所属:Sanjev Davey(Prof. & HOD, Community Medicine, PSLMDABH ASMC Auraiya, (UP))、Abhishek Verma(Senior Resident, Department of Community Medicine, Dr. BS Kushwaha Institute of Medical Sciences, Kanpur, India)

※本記事は原著論文をもとに、日本語で要約・説明を加えた研究紹介です。 出典(原著論文):Sanjev Davey, Abhishek Verma. Assessment of Obesity-Related Risk Factors and the Effectiveness of an Eating Well Programme among Professional College Students. Diabetes Asia Journal. 2026-10-29. DOI: 10.62996/daj.90052026. 原著ライセンス:CC BY.