著者の所属・活動拠点の国は、中国です。
掲載誌:Theoretical and Natural Science
ライセンス: CC BY 4.0 対象: 公開論文 確認元: 論文PDF
研究の目的
研究チームは、15〜18歳の高校生でどのくらい肥満がみられるかを把握し、家庭や学校の環境がどう関わっているかを調べました。家庭の環境とは食事の内容、校外での運動、画面を見る時間、睡眠などです。学校の環境とは体育の授業数、校内での運動、座っている時間、健康教育の授業などです。
論文によると、2020年の世界の5〜19歳のうち、過体重または肥満の人は約4億3000万人で、この年齢層の22%にあたります。この割合は2035年には39%に上昇すると予測されています。また、高校生の年代は食事量が大きく増える一方で、運動への意識が低い生徒もいます。生活の多くを家庭や学校の支えに頼っている年代でもあります。それにもかかわらず、これまでの研究は小児期や思春期の前半が中心でした。思春期後半を対象に、こうした環境要因をまとめて調べた研究は少ないと著者は指摘しています。
何を、どのように調べたか
調査は、ある一時点の状態を調べる横断調査として行われました。対象地域から1〜2校を無作為に選び、1〜3年生のクラスを単位にまとめて対象としました。この方法により、15〜18歳の高校生500人が調査に加わりました。
生徒は、クラスごとに同じ説明を受けたあと、オンラインの質問票に匿名で答えました。回答時間は約5分です。質問票では、家庭と学校それぞれに関わる生活習慣や環境について尋ねました。身長と体重は、中国の学生健康診断の技術基準に沿って調査員が校内で測りました。肥満かどうかは、中国の学齢児童・青少年向けの過体重・肥満の判定基準で判定しています。
分析では、まず各項目の分布を集計しました。そのうえでカイ二乗検定を使い、各要因を一つずつ肥満との関連で調べています。カイ二乗検定は、グループ間で割合に偏りがあるかを確かめる統計手法です。偶然とは考えにくい差の目安として、P値が0.05未満を「統計的に有意」としました。
主な報告結果
対象の500人のうち、肥満は64人で12.8%でした。この割合は、全国の高校生の平均13.1%をわずかに下回ります。そのほかの内訳は、やせ13.4%、標準体重53.6%、過体重20.2%でした。
家庭に関わる要因では、多くの項目が肥満と有意に関連していました。食事では、甘い飲み物や揚げ物を摂る頻度、果物や野菜を食べる頻度、乳製品を摂る日数、朝食をとる日数、ダイエットの経験、間食の習慣が該当しました。運動では、週末に運動する日数と活動時間が該当しました。画面については、テレビ・パソコン・携帯端末を使う時間と、親が使用時間を制限しているかどうかです。座っている時間については、放課後の学習時間、週末に座っている時間、塾など校外授業の受け方、親が運動時間を減らさせる頻度が該当しました。睡眠では、寝る時刻、起きる時刻、睡眠時間、睡眠の質が該当しました。著者らは結論で、甘い飲み物・揚げ物・間食の多さ、朝食の欠食、校外での運動不足、長い画面時間や座りがちな生活、睡眠不足、不規則な生活リズムを、肥満と関連する家庭側の要因として挙げています。
学校に関わる要因では、平日に運動する日数と週あたりの体育の授業数が肥満と有意に関連していました。平日に座っている時間と、学校で健康教育の授業があるかどうかも同様でした。
一方、健康に関する知識は、多くの項目で肥満と有意な関連がありませんでした。肥満の原因として「食べ過ぎ」「夜更かし」「運動不足」を挙げたかどうかは関連しませんでした。肥満に関わる病気の知識でも、関連がみられたのは骨・関節の病気だけでした。呼吸器の病気や心血管の病気などの知識には関連がありませんでした。健康知識を学校から得ているかどうかも関連しませんでした。これに対し、健康知識を家庭から得ているかどうかには関連がみられました。
属性では、性別・民族・家族の人数が肥満と有意に関連し、年齢には関連がありませんでした。
この報告が示すこと
研究チームは、15〜18歳の肥満は家庭と学校の環境にある複数の要因が重なり合った結果だと結論づけています。家庭では、食事の内容、活動の配分、生活リズムの管理が重要だとしています。学校では、体育の時間の確保、健康教育の授業の設計、座っている時間の抑制が、体重に関わる環境要因として重要だとしています。
著者らが特に注目したのは、健康の知識そのものは肥満とあまり関連しなかった点です。一方で、健康教育が授業として制度化されているかどうかには関連がみられました。この違いから著者らは、講演や掲示のような単発の情報提供では行動は変わりにくいと考えています。授業に組み込まれた継続的な健康教育のほうが、健康的な行動を身につけるのに役立つ可能性があるという見方です。また、病気の知識で骨・関節の病気だけに関連がみられた点については、症状が目に見えやすいためではないかと述べています。そのうえで、心血管の病気や代謝の病気への理解を深める教育が必要だとしています。こうした結果をもとに、著者らは家庭と学校が連携して取り組む体制が必要だと提言しています。
ただし、この調査はある時点の状態を調べたもので、各要因を一つずつ肥満との関連で分析しています。そのため、示されたのは関連であり、それぞれの要因が肥満の原因であることまでは確かめられていません。著者らも、家庭と学校の要因の相互作用や長期的な影響は、同じ対象を継続して追跡する研究でさらに調べる必要があるとしています。年齢に関連がみられなかった理由については、対象の年齢幅が狭く、思春期後半には成長の速度が落ち着くためではないかと述べています。
原著論文の著者・所属:Tianfeng Ding(Shandong Sport University)
※本記事は原著論文をもとに、日本語で要約・説明を加えた研究紹介です。 出典(原著論文):Tianfeng Ding. A Survey Study on the Status of Obesity among Adolescents Aged 15-18 and Its Influencing Factors in Supportive Environments. Theoretical and Natural Science 2026-11-17. DOI: 10.54254/2753-8818/2027.kl38986. 原著ライセンス:CC BY.