日本主導：この研究は、筆頭著者・責任著者、または著者の主要所属が日本の研究機関である研究です。

掲載誌：Hypertension Research

ライセンス: CC BY　対象: 公開論文　確認元: OpenAlex

研究の目的

高血圧は心臓や血管の病気の大きな原因で、塩分のとりすぎは高血圧を招く重要な要因とされています。日本人の1日の平均食塩摂取量は10gを超えており、国際的にみても多い状態が続いています。

塩分（ナトリウム）と、野菜や果物に多いカリウムのバランスを知る目安として、尿中のナトリウムとカリウムの比（尿Na/K比）があります。この値は健診などで手のひらサイズの機器を使って手軽に測ることができ、日本高血圧学会は2024年に、平均で2を最適な目標、4を実現可能な目標として示しました。ただし、この尿Na/K比を使った保健指導がどれほど効果的かは、まだ十分に確かめられていませんでした。

日本高血圧学会は2020〜2022年に、複数の自治体や職場で減塩とカリウム摂取を促す取り組み（PoSPIP）を実施しました。今回の研究チームは、そのデータのうち北海道の東神楽町と増毛町に注目し、手厚い支援を行った増毛町と、通常の支援を行った東神楽町で、1年間の変化を地域単位で比べることを目的としました。

何を調べたか

対象は、2021年と2022年の特定健診を受けた75歳未満の住民のうち、両年とも尿Na/K比を測定した431人です（東神楽町の通常支援群218人、増毛町の集中支援群213人）。この研究は、無作為に割り付けたものではない地域介入のデータを、事後的に分析した観察研究です。

通常支援群は、健診結果として尿Na/K比や推定の食塩・カリウム摂取量を後日受け取るだけでした。一方、集中支援群では、健診当日にその場で尿Na/K比を測って結果を伝え、保健師や管理栄養士が指導を行いました。さらに、教材やスマートフォンのメッセージアプリを使った自己記録や目標設定、後日の繰り返しの個別指導、自宅や郵送での尿の再測定も行われました。加えて、地元のスーパーなどで減塩商品を増やしたり、表示を工夫したりする「食環境の改善」も試みられました。

主に比べたのは、1年間の尿Na/K比の変化です。あわせて、尿から計算式で推定した食塩・カリウム摂取量、血圧、塩分のとり方を尋ねる質問票の点数の変化も調べました。比較の際には、年齢、性別、血圧、降圧薬の使用、病歴、生活習慣などの違いを考慮しました。

主な結果

もともと増毛町の参加者は、東神楽町に比べて開始時の血圧が高く、尿Na/K比も高い傾向にありました。

最も重視した尿Na/K比の1年間の変化では、集中支援群のほうが約0.26大きく下がる方向でしたが、統計的に意味のある差とはいえませんでした。一方で、推定食塩摂取量は集中支援群で通常支援群より1日あたり約0.53g多く減り、質問票でみた塩分のとり方の点数も集中支援群でより大きく改善していました。

目標値の達成割合をみると、集中支援群では尿Na/K比が4未満の人が46.9%から56.3%に、2未満の人が8.9%から16.0%に増えました。ただし、2つの群の間で変化の仕方に統計的な差がみられたのは、2未満の基準についてだけでした。推定カリウム摂取量や血圧の変化には、群の間で有意な差はありませんでした。

また、どちらの群でも、尿Na/K比が下がった人ほど収縮期血圧（上の血圧）も下がる関連がみられました。なお、増毛町の7店舗で扱う減塩商品の数は、開始時の67品から1年後には60品に減っていました。論文は別に、研究期間が新型コロナウイルス感染症の流行と重なり、食環境の改善が遅れたため、その効果は限られていた可能性があると述べています。

この研究が示すこと

著者らは、その場での尿Na/K比の測定と即時のフィードバック、繰り返しの保健指導を組み合わせた手厚い支援が、1年間で塩分に関する食習慣の指標の好ましい変化と結びついていたと報告しています。

ただし、この研究は事後的な観察研究であり、因果関係までは示せません。支援の違いがそれぞれ別の町で行われたため、内陸の農業の町と沿岸の漁業の町という地域差や食習慣の違いと、支援の効果とを完全には切り分けられない点も、著者ら自身が限界として挙げています。それでも、尿Na/K比という手軽な指標を地域の健康づくりに生かす取り組みについて、具体的な手がかりを示した研究といえます。

著者：Hirofumi Sakuma（Division of Cardiology and Nephrology, Department of Internal Medicine, Asahikawa Medical University, Asahikawa, Japan）、Katsushi Yoshita（Department of Nutrition, Graduate School of Human Life and Ecology, Osaka Metropolitan University, Osaka, Japan）、Yukari Takemi（Faculty of Nutrition, Japan Nutrition University, Sakado, Japan）、Takashi Hisamatsu（Center for Stroke and Cardiovascular Disease Informatics, National Cerebral and Cardiovascular Center, Suita, Japan）、Rumi Tsukinoki（Department of Public Health Nursing, Institute of Science Tokyo, Tokyo, Japan）、Hitomi Hayabuchi（Graduate School of Health and Environmental Sciences, Fukuoka Women’s University, Fukuoka, Japan）、Yukiko Okami（Graduate School of Food and Population Health Sciences/Center for Food Science and Wellness, Gunma University, Maebashi, Japan）、Kaori Kitaoka（Section of Research Collaboration and Partnership, Center for Private-Public-Academic Collaboration Research, National Institutes of Biomedical Innovation, Health and Nutrition, Settsu, Japan）、Atsushi Hozawa（Division of Epidemiology, School of Public Health, Tohoku University Graduate School of Medicine, Sendai, Japan）、Takayoshi Ohkubo（Department of Hygiene and Public Health, Teikyo University School of Medicine, Tokyo, Japan）、Naoyuki Hasebe（Division of Cardiology and Nephrology, Department of Internal Medicine, Asahikawa Medical University, Asahikawa, Japan）、Katsuyuki Miura（NCD Epidemiology Research Center, Shiga University of Medical Science, Otsu, Japan）、Naoki Nakagawa（Division of Cardiology and Nephrology, Department of Internal Medicine, Asahikawa Medical University, Asahikawa, Japan）

※本記事は原著論文をもとに、日本語で要約・説明を加えた研究紹介です。 出典（原著論文）：Hirofumi Sakuma, Katsushi Yoshita, Yukari Takemi, et al. Regional effect of population-based programs promoting salt reduction and potassium intake in Hokkaido: a post hoc analysis of the PoSPIP. Hypertension Research 2026-10-09. DOI: 10.1038/s41440-026-02846-8. 原著ライセンス：CC BY.