著者の所属・活動拠点の国は、インドネシアです。
掲載誌:Sharia Economic and Management Business Journal (SEMBJ)
ライセンス: CC BY-SA 4.0 対象: 公開論文 確認元: 論文PDF
研究の目的
学校給食プログラムの研究は、子どもの栄養や健康、学校の食環境を中心に発展してきました。一方で研究チームは、既存研究では給食の効果が成果や状況によって一様ではないことにも触れています。たとえば、全員無償の学校給食は給食の利用率や一部の食事・食料確保の指標とは好ましい関連を示したものの、出席や学業成績についての結果は一貫していませんでした。さらに、米国での栄養基準の改定などの政策の動きや、農業生産・持続可能性との結びつきも加わり、研究の範囲は複雑になっています。
こうした背景から、著者らは学校給食プログラムに関する研究全体がどのように発展し、どのような構造になっているかを明らかにしようとしました。具体的には、論文数の推移、よく引用される研究、研究者どうしの協力関係、研究テーマのまとまり、そしてテーマの時代による移り変わりを調べることを目的としています。
何を、どのように調べたか
研究チームは「計量書誌学的分析」という手法を用いました。これは個々の研究の中身を評価するのではなく、論文の題名、キーワード、著者、所属、引用といった書誌情報を集計し、研究分野の全体像を描き出す方法です。論文の生産量や引用数を示す分析と、論文・研究者・キーワードどうしのつながりを地図のように可視化する分析を組み合わせています。
データは、幅広い分野の論文を収録する学術データベースScopusから2026年9月9日に取得しました。検索語は「school meal programs」という1つの語句で、題名・要旨・キーワードのいずれかに含まれる文献を対象としました。選別と整理を経て、最終的に425件の文献が分析対象となりました。
分析では、引用数の多い文献の順位付け、共著関係・所属機関・国のつながりのネットワーク、同じ論文に一緒に登場するキーワードどうしのネットワーク(3回以上出現したキーワードを対象)を作成しました。さらに、1979〜2013年、2014〜2020年、2021〜2026年の3期間に分けて、主なテーマの変化をたどりました。なお、データ取得時点の関係で2026年は1年分そろっていません。
主な報告結果
最も多く引用されていたのは、米国の公立学校の食環境と子どもの食行動を扱ったBriefelらの2009年の論文(343回)で、学校環境を通じて身体活動と健康的な食事を促すことを論じたWechslerらの2000年の論文(320回)、米国農務省による2012年の学校給食の栄養基準(212回)が続きました。上位には食事の構成、食事の質、体格指数(BMI)を扱う研究が多く、栄養と公衆衛生の研究が目立っていました。一方で、地元農家と学校を結ぶ取り組みや持続可能性を扱った文献も上位に入っており、著者らはこうした食料システムへの関心が最近になって突然現れたものではないと述べています。
キーワードの分析からは、主なテーマのまとまりとして、栄養と児童生徒の食べ方、栄養状態と健康への介入、給食プログラムの運営と政策、食料の安定確保と入手のしやすさが見いだされました。
時期ごとに見ると、1979〜2013年は食事摂取、肥満、子どもの健康が中心で、この時期にすでに政策も登場していました。2014〜2020年には栄養や肥満に加えて、食料不安(十分な食べ物を確保できない状態)、プログラム評価、栄養政策が目立つようになりました。2021〜2026年には新型コロナウイルス感染症、公平性、全員を対象とする給食、持続可能性、食環境といった語が現れました。近年は食品廃棄、二酸化炭素排出量(カーボンフットプリント)、気候への影響といった環境面の語も見られますが、ネットワークの中では比較的周辺に位置し、他のテーマとの結びつきはまだ弱いと報告されています。また、明確に衰退したと確認できるテーマはありませんでした。
研究協力のネットワークでは複数の研究者グループが見られ、国のつながりでは米国が最も大きな位置を占めていました。ほかに英国、カナダ、ブラジル、ドイツ、南アフリカ、イタリア、フランス、デンマーク、ケニア、インド、日本、オーストラリアなどとのつながりも確認されました。著者らは、協力関係が一部の研究者、機関、国に集中していると述べています。
この報告が示すこと
研究チームは、学校給食の研究が栄養という土台を保ったまま、運営、食料へのアクセス、公平性、持続可能性へと問いを広げてきたと結論づけています。古いテーマが新しいテーマに置き換わったのではなく、テーマが多様化したという見方です。学校給食は栄養対策としてだけでなく、食料システム、社会保障、公衆衛生、持続可能性に関わる取り組みの一部として捉えられるようになりつつある、と著者らは述べています。
一方で、著者らは解釈の限界も明示しています。分析はScopusに収録された文献に限られ、政府報告書や英語以外の地域の資料などが十分に含まれていない可能性があります。検索語が1つだけのため、別の言い方を使った研究を拾えていない可能性もあります。文献の選別は1人で行われました。引用数は発表年の古さや自己引用の影響を受けており、研究の質や給食の実際の効果、政策への影響を示すものではありません。キーワードのつながりも因果関係を表すものではなく、分析の設定が異なればテーマの区切り方も変わり得るとしています。
原著論文の著者・所属:Irvan Agung Apriansyah(Universitas Nusa Putra)、Slamet Sutrisno(Universitas Nusa Putra)、Hari Muharam(Universitas Nusa Putra)
※本記事は原著論文をもとに、日本語で要約・説明を加えた研究紹介です。 出典(原著論文):Irvan Agung Apriansyah, Slamet Sutrisno, Hari Muharam Mapping the Evolution of School Meal Programs Research: Trends, Themes, and Future Directions through Bibliometric Analysis. Sharia Economic and Management Business Journal (SEMBJ) 2026-11-08. DOI: 10.62159/sembj.v8i1.3022. 原著ライセンス:CC BY-SA 4.0.
本紹介記事の文章(題名・見出しを含む)は、CC BY-SA 4.0で提供します。原著論文をもとにNutriMap Japanが日本語で要約・説明を加えています。対象は本紹介記事の文章に限り、ヒーロー画像・サイトのロゴ・画面デザイン・他の記事・データベース全体は含みません。