著者の所属・活動拠点の国は、ケニアです。

掲載誌：African Journal of Agricultural Research

ライセンス: CC BY 4.0　対象: 公開論文　確認元: 論文PDF

収穫後に失われるジャガイモと研究の目的

ケニアでは、ジャガイモはトウモロコシに次ぐ主要な主食作物です。多くの農家世帯の暮らしを支えていますが、収穫後に傷んだり腐ったりして失われる「収穫後ロス」が、小規模農家の生産にとって大きな問題になっています。論文によると、主要産地の一つであるナクル郡では、農場段階の生産量の最大40%が毎年失われています。

収穫後ロスを減らす方法は、これまでも各種の団体が普及を進めてきました。しかし、実際に取り入れる農家は少なく、方法によって普及の度合いにも差がありました。研究チームは、主な4つの対策について、農家が取り入れるかどうかにどのような社会経済的・制度的な要因が関わっているかを明らかにしようとしました。

対象となった4つの対策は、農場での貯蔵、適切な袋詰めなどの包装、病害虫の管理、そして「キュアリング」です。キュアリングとは、収穫後のイモを一定期間置き、小さな傷を治して皮を丈夫にすることで、保存性を高める処理を指します。

農家328人への調査と、複数の選択をまとめて扱う分析

調査は、ナクル郡で最もジャガイモの生産量が多いモロ準郡で行われました。著者らは、準郡内の4つの区すべてで農家名簿から世帯を系統的に選び、小規模農家328人に質問票を使って聞き取りをしました。

これまでの研究の多くは、それぞれの対策を別々に分析してきました。しかし農家は、複数の対策を同時に検討し、互いに関連した判断をしている可能性があります。そこで研究チームは「多変量プロビットモデル」と呼ばれる統計手法を使いました。これは、4つの対策それぞれを取り入れるかどうかを同時に分析し、ある対策を選ぶ判断と別の対策を選ぶ判断がどの程度結びついているかも推定できる方法です。

主な結果：普及は貯蔵に集中し、対策は2組のまとまりで選ばれる傾向

4つの対策のうち、最も広く行われていたのは農場での貯蔵で、81.7%の農家が実施していました。包装は25.0%、キュアリングは12.2%、病害虫の管理は8.2%にとどまりました。4つすべてを行っていた農家は1.8%だけでした。論文は、農家が対策をまったくしていないのではなく、取り組みが一つの方法に偏っており、技術的に手間のかかる方法の普及が限られていると述べています。

分析の結果、貯蔵と包装、病害虫の管理とキュアリングの間に、それぞれ強い正の結びつきが見られました。つまり、これらはそれぞれ組み合わせて取り入れられやすい傾向があるということです。研究チームは、対策が互いに補い合う「セット」として選ばれていると解釈しています。

取り入れる要因は、対策ごとに異なっていました。複数の対策に共通して正の関連を示したのは教育年数だけです。教育年数が長い農家ほど、貯蔵、病害虫の管理、キュアリングを取り入れる傾向がありました。

ほかの要因は、対策ごとに異なる形で関わっていました。農業指導員の訪問回数が多いことは、病害虫の管理を取り入れることと関連していました。農家グループへの参加は貯蔵と、改良品種の栽培は包装と、それぞれ結びついていました。テレビで情報を得られることは、貯蔵、包装、キュアリングと正の関連がありました。

一方で、資材を買う市場までの距離が遠いほど、包装とキュアリングは行われにくくなっていました。ジャガイモ栽培の経験年数が長い農家ほど、病害虫の管理とキュアリングを取り入れる割合が低い傾向もありました。男性が世帯主の世帯では、貯蔵と包装を取り入れる傾向が低く出ました。著者らはこの点について、収穫後の取り扱いを女性が多く担っていることを反映した結果と解釈しています。

意外な結果として、過去に大きな収穫後ロスを経験した農家ほど、病害虫の管理とキュアリングを行っていない傾向がありました。著者らは、大きな損失で手元の資金が減り、お金のかかるこれらの対策に投資しにくくなった可能性を指摘しています。ただし論文は、ここで示された関連を因果関係として解釈すべきではないとも明記しています。

研究が示す意味

この研究は、収穫後ロス対策の普及を妨げる要因が一つではないことを示しました。要因は対策ごとに異なり、さらに農家は関連する対策を組み合わせて選ぶ傾向があります。著者らはこの結果から、すべての対策を一律に勧めるのではなく、対策の組み合わせや個々の事情に応じた支援が必要だと結論づけています。

原著論文の著者・所属：Njoki Githumbi Nancy（Department of Agricultural Economics and Agribusiness Management, Faculty of Agriculture, Egerton University, P. O. Box 536-20115, Egerton, Kenya）、Obedy Gido Eric（Department of Agricultural Economics and Agribusiness Management, Faculty of Agriculture, Egerton University, P. O. Box 536-20115, Egerton, Kenya）、Sammy Muluvi Augustus（Department of Economics, Faculty of Arts and Social Sciences, Egerton University, P. O. Box 536-20115, Egerton, Kenya）

※本記事は原著論文をもとに、日本語で要約・説明を加えた研究紹介です。 出典（原著論文）：Njoki Githumbi Nancy, Obedy Gido Eric, Sammy Muluvi Augustus. Factors influencing the uptake of post-harvest loss reduction practices among smallholder Irish potato farmers in Nakuru County, Kenya. African Journal of Agricultural Research 2026-10-16. DOI: 10.5897/ajar2026.17325. 原著ライセンス：CC BY.