著者の所属・活動拠点の国は、イタリアです。
掲載誌:Sustainability
ライセンス: CC BY 4.0 対象: 公開論文 確認元: 論文PDF
研究の目的
イタリア・パヴィア大学の研究チームは、都市で行われる農業や菜園づくりが、人の栄養、健康、ウェルビーイング(心身と社会的な面を含めた良好な状態)とどのように関わっているかを、世界中の研究から総合的に整理しようとしました。論文では都市農業を、自然の働きを生かして社会の課題に対応する「自然に基づく解決策(NbS)」の一つとして扱っています。
著者らは背景として、都市環境は不健康な食事、大気の質の悪さ、運動不足、肥満などを通じて、心血管疾患やがん、2型糖尿病といった非感染性疾患の危険因子につながりうると述べています。そのうえで、都市のNbSがもたらしうる利点と危険を理解することは、食料安全保障、食事の質、心身の健康、社会的公平、生物多様性に関する政策を考えるうえで重要だとしています。著者らによれば、食料安全保障や個別の健康結果だけに絞らず、身体、心、栄養、社会の面を世界規模でまとめた系統的レビューは、知る限りこれが初めてです。
何を、どのように調べたか
この研究は系統的レビューで、あらかじめ決めた手順に沿って既存の研究を網羅的に集め、整理する方法をとっています。国際的な報告指針(PRISMA)に従い、計画は事前に登録されました。Web of Science、PubMed、Scopusの3つの文献データベースを、公園・農場・菜園・屋上緑化などの自然に関する言葉、栄養・食事・運動・睡眠・心の健康などの健康に関する言葉、都市に関する言葉を組み合わせて検索し、最終検索は2024年1月5日に行われました。
対象としたのは、2010年1月から2023年12月までに英語で発表され、2000年以降に実施された原著論文です。観察研究、介入研究のほか、数理モデルによる推計や健康リスク評価も含め、研究デザインは問いませんでした。一方、論説、総説、書籍の章などや、動物・試験管内の研究は除きました。題名・要旨・本文の選別は2人の研究者がそれぞれ独立に行い、意見が分かれたときは話し合い、必要に応じて3人目が加わりました。
1本の論文が菜園と市民農園など複数の種類のNbSを扱っている場合は、種類ごとに別のデータとして記録しました。各研究の質は、量的・質的・混合研究のいずれにも使える評価ツール(QuADS)で百分率に換算して評価しましたが、点数によって研究を除外したり、結果に重みをつけたりはしていません。
主な報告結果
検索で見つかった1万4386件から、最終的に270本の論文が選ばれ、そこから539件のNbS関連データが得られました。研究が行われた国は67か国で、研究数では南北アメリカが105件(うち米国71件)、欧州が103件と多くを占めました。扱われた種類は、自宅などの私的な菜園が23.2%、地域住民が共同で耕す市民菜園(コミュニティガーデン)が21.7%、都市農場が12.1%でした。研究の76.4%は観察研究で、介入研究は18.1%、国全体を代表する標本を用いた研究は12件にとどまりました。研究の質の平均点は69.1%でした。
心の健康に関する結果は、127件の研究の197件のデータで報告されました。ストレスの軽減やリラックスは93件、全般的に良好な心の状態は59件、幸福感や満足感は50件のデータで報告され、抑うつ症状の軽減は20件、不安症状の軽減は11件でした。これらには、標準化された自己記入式の尺度による結果と、聞き取り調査で参加者が語った実感の両方が含まれます。
食料については、モデルによる推計で、イタリアのボローニャで屋上菜園を野菜栽培に使うと、想定した条件のもとで市民の野菜必要量の77%をまかなえる可能性が示されました。ただし著者らは、これは実際に観察された家庭の食料安全保障の改善ではなく、推計の結果を総合すると都市農業だけでは都市住民全員の食料安全保障を確保するには足りない可能性があるとしています。
体格に関する結果は12件のデータにとどまりました。菜園活動を含む複数の要素からなる介入でBMIや腹囲が減ったと報告した研究がある一方、家庭菜園の導入後6か月・12か月で有意な変化がなかった研究もありました。前者の改善は複数の要素の組み合わせによるもので、菜園活動だけの効果とはいえないと著者らは注意しています。
健康上の危険や課題を調べた研究は少数でした。下水による灌漑(6件)、農薬の使用(3件)、肥料の使用(2件)といった安全性に懸念のある方法が報告され、土壌への接触を心配する声もありましたが、土壌汚染そのものは測定されていませんでした。
また、効果の現れ方は種類や対象者によって異なり、家庭菜園は家庭の食料の入手・確保、学校菜園は食の教育や子どもが新しい野菜を食べてみる意欲、市民菜園は人との交流や居場所の感覚と結びついて報告されていました。
この報告が示すこと
研究チームは、都市農業が食料安全保障、より健康的な食事、心の健康、地域のつながり、費用の節約、自然とのつながり、身体活動など、健康とウェルビーイングの多くの面に貢献しうると結論づけています。ただし、得られた結果の多くは生活の質や心の状態などについての本人の実感に基づくもので、血液検査の指標のような客観的な測定は少数でした。非感染性疾患の危険因子や病気の管理に関する利点も報告されたものの、根拠は限られており、因果関係は確立されていないとしています。
著者らは、都市農業の取り組みを地域の必要に合わせて設計することが大切だと述べています。低所得の地域では土地や新鮮な食料へのアクセスに、学校や地域の取り組みでは教育や社会参加の機会に目を向けること、また土壌や水の汚染リスクの管理を含めて、場の維持と安全を考慮することを挙げています。
限界としては、測り方や単位、研究デザインがまちまちで結果を統一的にまとめられなかったこと、多くが一時点の観察研究で因果関係を示せないこと、国全体を代表する研究が少ないことが挙げられています。有意でなかった結果は本文で詳しく扱われておらず、危険についての評価も少ないため、リスクが過小評価されている可能性があります。著者らは、危険が十分に調べられていないことを危険がない証拠と受け取ってはならず、利点は環境面・安全面の対策とあわせて考える必要があると強調しています。
原著論文の著者・所属:Aliki Kalmpourtzidou(Laboratory of Dietetics and Clinical Nutrition, Department of Public Health, Experimental and Forensic Medicine, University of Pavia, 27100 Pavia, Italy)、Beatrice Maccarini(Laboratory of Dietetics and Clinical Nutrition, Department of Public Health, Experimental and Forensic Medicine, University of Pavia, 27100 Pavia, Italy)、Rachele De Giuseppe(Laboratory of Dietetics and Clinical Nutrition, Department of Public Health, Experimental and Forensic Medicine, University of Pavia, 27100 Pavia, Italy)、Ghanya Al-Naqeb(Laboratory of Dietetics and Clinical Nutrition, Department of Public Health, Experimental and Forensic Medicine, University of Pavia, 27100 Pavia, Italy)、Hellas Cena(Clinical Nutrition and Dietetics Service, Unit of Internal Medicine and Endocrinology, ICS Maugeri IRCCS, 27100 Pavia, Italy; Laboratory of Dietetics and Clinical Nutrition, Department of Public Health, Experimental and Forensic Medicine, University of Pavia, 27100 Pavia, Italy)
※本記事は原著論文をもとに、日本語で要約・説明を加えた研究紹介です。 出典(原著論文):Aliki Kalmpourtzidou, Beatrice Maccarini, Rachele De Giuseppe, et al. Effects of Urban Agriculture as a Nature-Based Solution on Human Nutrition, Health and Wellbeing Worldwide: A Systematic Review. Sustainability(出版社:Multidisciplinary Digital Publishing Institute) 2026-11-16. DOI: 10.3390/su182211658. 原著ライセンス:CC BY.