著者の所属・活動拠点の国は、アメリカです。
掲載誌:Public Health Nutrition
ライセンス: CC BY 4.0 対象: 公開論文 確認元: 論文PDF
研究の目的
米国では約3000万人の子どもが学校の昼食を、約1500万人が朝食を利用しています。その多くは、給食を割引価格または無料で受けられる低所得世帯や、食料が不安定な世帯の子どもです。学校給食は子どもの食生活を改善する手段とされる一方で、工業的に高度に加工された「超加工食品」への依存が課題になっています。
研究チームが注目したのは、加工を最小限にとどめた食材から調理する「スクラッチ調理(手作り調理)」です。著者らは、手作り調理が給食の超加工食品を減らし、ナトリウム・飽和脂肪・添加糖の基準を満たしやすくする有望な方法になりうると述べています。ただし、実施には運営面や費用面の課題がありえます。そこで研究チームは、学校区で給食を統括する「給食責任者」が、手作り調理を増やして超加工食品を減らすうえで何を障壁と感じ、何を後押しと感じているかを調べました。
何を、どのように調べたか
対象地域は、農業が盛んで低所得のラテン系住民が多いカリフォルニア州サンホアキン・バレーです。研究は、この地域で活動する2つの地域保健団体と協力して進められました。州の教育局や食料農業局の担当者、給食責任者などで構成する地域諮問委員会も、研究の設計、質問項目づくり、結果の解釈に加わりました。
研究チームは地域内の185学校区を、農村か都市か、手作り給食に対する州の補助金を受けているかによって4つのグループに分けました。この補助金は、提供する食事の40%以上を手作りしていると申告した学校区に支給されるものです。各グループ内では、学校区を無作為に順位付けしました。2024年1月から6月にかけて、給食責任者20人にオンラインで45〜60分の聞き取り調査を行い、続けて10分間のアンケートを実施しました。アンケートには16人が回答しています。
聞き取りの内容は、献立づくりと食材購入の流れ、超加工食品についての知識や考え、手作り調理を増やすうえでの障壁と後押し、手作りの給食に対する子どもの反応などです。分析には「社会生態学モデル」を枠組みとして使いました。これは、行動が個人の考えだけでなく、人間関係、組織、地域、制度・政策といった複数の層から影響を受けるとする考え方です。複数の分析者が発言記録を分類して主要なテーマを抽出し、アンケートの集計結果と組み合わせて検討しました。
主な報告結果
アンケートでは、回答者の約3分の2が「人手不足」と「人件費のための資金不足」を障壁に挙げました。これに続いたのが、保管場所と調理場の狭さです。一方、保護者や学校幹部の支持を得ること、文化的な食の好みに対応すること、連邦の栄養基準を満たすこと、給食従事者の労働組合の反対、食事の質や多様性の維持は、障壁ではないと評価されました。回答した学校区での手作り調理は週平均2.5日、温めて出すだけの簡便な食品の利用は週約3日でした。また、回答者の38%が、自分の学校区で購入した食品の40%以上が超加工食品だと見積もっていました。
聞き取りからは、手作り調理の導入に影響する7つのテーマが浮かびました。州・連邦の規制、食材調達、補助金と資金、調理場の設備、職員の体制と研修、子どもの好み、そして給食責任者自身への研修・支援と教育的背景です。
人員面では、パート職員に頼る学校区があり、温めて配膳するには足りても下ごしらえまでは手が回らないと語られました。予算の制約や将来の補助金が見通せないことが採用を妨げており、一部の責任者は、フルタイム職員には福利厚生が必要で今の予算ではまかなえないため、1日4時間勤務の職員しか雇えないと述べています。職員はもともと「温めて出す」ための訓練しか受けておらず、生肉などを扱う際の食品安全も懸念されていました。設備面では、補助金を得ても、調理場が狭く排気フードがないために大型の調理機器を置けないという例が語られました。補助金の報告書作成の負担も、申請をためらわせる要因になっていました。
規制と調達の面では、連邦の栄養基準を満たすには料理ごとに栄養量を計算しなければなりません。そのため、基準適合を示す表示が付いた包装済み製品に頼りがちになると報告されました。また、連邦政府から支給されるチーズや牛肉などの未加工食材を加工業者に送ると、冷凍ピザやハンバーガーのような超加工食品になって戻ってくる仕組みがあります。業者から買える製品の多くも超加工食品でした。州の規制によって地元の小規模農家や商店から仕入れにくいという声もありました。
子どもについては、新鮮な食事への関心が高まったという報告がある一方、手作りの料理を出しても食べてもらえず、食品ロスが増えるという懸念も挙がりました。手作りの料理は包装食品と違い、他に回したり寄付したりしにくいことも理由とされました。その一方で、試食会、校内でのファーマーズマーケット、料理コンテスト、料理教室などで子どもや保護者を巻き込んでいる学校区もありました。地元の公衆衛生局と連携して余った食品を地域に配り、過去1年で「100万ポンド以上」の廃棄を減らしたと語った責任者もいました。また、栄養や調理の経歴を持つ一部の責任者は、超加工食品を減らすことにより自信を感じていると語りました。一方、規制を理解するための研修や支援を求める責任者もいました。
この報告が示すこと
研究チームは、限られた人員、不十分な調理設備、そして超加工食品があまりに広く出回っていることが、手作り調理への移行を難しくしていると結論づけています。そのうえで、職員の雇用と定着、調理場の更新、職員と責任者の研修を支える資金と技術的支援に加え、給食での超加工食品の調達を抑え、加工の少ない食品の調達を促す仕組みが必要だと述べています。考察では、全児童に給食を無料で提供する制度によって利用者が増え、学校区の予算が改善したことにも触れ、こうした制度の継続が手作り調理への移行を支えうるとしています。
著者らは研究の限界も挙げています。調査地域は人口構成や経済、農業に独自の特徴を持つため、結果がほかの地域にそのまま当てはまるとは限りません。回答率が比較的低く、手作り調理に関心の高い責任者が参加した可能性もあります。研究の趣旨に沿うと思われる回答をした可能性も否定できません。一方で研究チームは、参加した学校区としなかった学校区の特徴に目立った違いはなく、回答者の意見や実践にも大きなばらつきが見られたと報告しています。
原著論文の著者・所属:Andrea Pedroza-Tobias(Stanford University School of Medicine)、Donna Matheson(Stanford University School of Medicine)、Alix Zuceth Duran Gomez(Stanford University School of Medicine)、Anjali Gupta(Stanford University School of Medicine)、Aditi Sharma(Stanford University School of Medicine)、Ashley De la Rosa(Dolores Huerta Foundation)、Deiglis Delgado(Cultiva la Salud, USA and 5Nutrition Policy Institute, University of California Agriculture and Natural Resources, USA)、Genoveva Islas(Cultiva la Salud, USA and 5Nutrition Policy Institute, University of California Agriculture and Natural Resources, USA)、Christina A. Hecht(University of California Agriculture and Natural Resources)、Kenneth Hecht(University of California Agriculture and Natural Resources)、Lorrene D. Ritchie(University of California Agriculture and Natural Resources)、Anisha I. Patel(Stanford University School of Medicine)
※本記事は原著論文をもとに、日本語で要約・説明を加えた研究紹介です。 出典(原著論文):Andrea Pedroza-Tobias, Donna Matheson, Alix Zuceth Duran Gomez, et al. Reducing ultra-processed and increasing scratch-cooked school meals: perceived barriers and facilitators from food service directors. Public Health Nutrition(出版社:Cambridge University Press) 2026-09-28. DOI: 10.1017/s1368980026103139. 原著ライセンス:CC BY.