著者の所属・活動拠点の国は、イタリアです。

掲載誌：Nutrients

ライセンス: CC BY 4.0　対象: 公開論文　確認元: 論文PDF

研究の目的

肉や魚などの動物性食品を減らしたり、まったく食べなかったりする「植物性中心の食事（プラントベース食）」を選ぶ子どもや若者が増えています。論文によると、英国で菜食主義者やヴィーガン（動物性食品を一切とらない人）と名乗る人の割合は、2010年の約2%から2019年には4.5%に増えました。子どもでは約8%がヴィーガン、13%が菜食主義者だと考えていたと報告されています。イタリアでは、乳児の約9%が菜食やヴィーガンの離乳食を取り入れているとされます。

甲状腺は、成長や脳の発達、代謝の調節に欠かせない甲状腺ホルモン（T3、T4）をつくる器官です。ホルモンをつくって働かせるには、ヨウ素などの微量栄養素が十分にそろう必要があります。一方で、植物性の食品にはこうした栄養素が少ないものがあり、吸収を妨げる成分を含む食品もあります。それでも、植物性中心の食事が子どもの甲状腺の働きにどう影響するかは十分に分かっていません。これまでの証拠の多くは大人を対象にしたものです。そこで研究チームは、食事の質、微量栄養素が足りているか、炎症の仕組み、甲状腺の自己免疫に注目し、子どもに関する現在の知見を整理しました。

何を、どのように調べたか

この論文は、既存の研究をまとめて論じる総説です。著者らは医学文献データベースのPubMed/MEDLINEで文献を探しました。検索には「プラントベース」「ベジタリアン」「ヴィーガン」「超加工食品」といった食事の言葉を使いました。これに、甲状腺の健康、微量栄養素の状態、甲状腺の病気と自己免疫、酸化ストレス、炎症、腸内細菌叢に関する言葉を組み合わせています。さらに「乳児」「小児」「思春期」「神経発達」などの小児向けの言葉も加えました。

優先したのは、小児を対象とした研究、システマティックレビュー、メタ解析、診療ガイドライン、専門家の合意声明です。大人の研究や動物・細胞の実験は、小児の証拠がない場合や、体の仕組みの理解に役立つ場合に限って使いました。主要な論文の参考文献も手作業で調べています。小児の直接的な証拠が少なく、研究の種類もまちまちだったため、臨床の知見と仕組みの知見を文章で統合する「ナラティブレビュー」の方法をとりました。網羅的に文献を集めて評価する系統的な手法ではないため、文献選定の流れ図や、研究ごとの偏りの正式な評価は行っていません。

主な報告結果

著者らが示した中心的な見方は、子どもの甲状腺の健康を左右するのは、動物性食品を除くことそのものではないというものです。大事なのは、食事全体の質と微量栄養素が足りているかどうかだとしています。よく計画された植物性中心の食事は、生理活性成分、食物繊維、不飽和脂肪酸をもたらします。これらは酸化ストレスや炎症を抑え、腸内細菌叢や免疫のバランスを保つ方向に働く可能性があるとされます。反対に、超加工食品の多い計画性の乏しい食事は、炎症や酸化ストレス、腸内細菌のバランスの乱れを招く可能性があると述べています。

栄養面で最もはっきりと記録されている懸念は、ヨウ素の不足だとされました。ほかにも、菜食やヴィーガンの食事では、鉄、亜鉛、セレン、ビタミン類の摂取が不足するリスクが高まりうると指摘されています。鉄は、植物に含まれる「非ヘム鉄」の形では吸収が食事に大きく左右されます。ビタミンCは吸収を高めます。一方、全粒穀物・豆類・ナッツの中のフィチン酸、お茶のタンニンやポリフェノール、カルシウムの多い食品、チョコレートなどのシュウ酸、大豆製品は吸収を妨げます。そのため、動物性食品をほとんど食べない人は、成長期などに鉄不足のリスクが高まりうるとしています。亜鉛は甲状腺ホルモンの合成や活性化に関わります。主な供給源は、吸収されやすい亜鉛を含む肉や魚介などの動物性食品です。

大豆に含まれるイソフラボンは、甲状腺ホルモンをつくる酵素の働きを弱めることがあり、甲状腺腫を起こしやすくする成分に分類されます。ただし論文によると、ヨウ素を十分にとっている人では、大豆食品が甲状腺ホルモンや甲状腺刺激ホルモン（TSH）の値に与える影響はわずかか、ほとんどないようです。ヨウ素が不足していると、大豆の作用が強まりえます。ヨウ素の添加が広まる前には、大豆を原料とする乳児用ミルクで育った乳児に甲状腺腫や甲状腺機能低下症が見られました。これらはヨウ素の補給や食事の変更で改善することが多かったと紹介されています。ブロッコリーやキャベツなどのアブラナ科の野菜も同じ仲間の食品とされてきました。しかし、あるシステマティックレビューは、通常の量を食べる限り人の甲状腺機能に悪影響はないと結論づけています。悪影響が起こりうるのは、主に食べ過ぎとヨウ素不足が重なった場合だとされます。

子どもで甲状腺が特に重要なのは、甲状腺ホルモンが発達の合図として働き、脳などの成熟を時期に合わせて進めるためです。大人の軽い甲状腺機能の異常は回復しやすいのに対し、発達期にホルモンが不足すると、脳の構造や認知機能に一部しか元に戻らない変化が残る可能性があると述べられています。腸内細菌叢については、自己免疫性の甲状腺の病気がある人で構成の違いが報告されています。ただし証拠の多くは観察研究で、因果関係は確かめられていないとされました。

この報告が示すこと

研究チームは、よく計画された植物性中心の食事が、それ自体として子どもの甲状腺に有害だとは示されていないと結論づけました。そのうえで、子どもを診る現場では、食事の計画を適切に立てることを重視しています。あわせて、栄養状態・成長・主要な栄養素の摂取を一人ひとりに合わせて見守ることが大切だとしています。通常の小児の診察では、ヨウ素をどの食品からとっているか、栄養素を強化した食品やサプリメントを使っているか、成長の推移を確認するよう提案しています。甲状腺機能の検査は、栄養面のリスクや診察での所見に応じて行うとしています。すでに甲状腺の病気がある子どもでは、ふだんの内分泌の経過観察に食事の評価を組み込むよう勧めています。その際は、ヨウ素が足りているかと、サプリメントのとり過ぎを避けることに注意するとしています。

一方で、著者らは限界も明記しています。甲状腺の状態そのものを調べた小児の直接的な証拠は少ないとしています。また、セレン、鉄、亜鉛、ビタミンD、食品の加工度、炎症、腸内細菌叢と小児の甲状腺の異常を結びつける証拠は、大部分が間接的だとしています。腸内細菌や免疫を介した仕組みについても、根拠は主に大人の観察研究や動物・細胞の実験によるもので、子どもへの当てはめは推論にとどまるとしています。

原著論文の著者・所属：Giovanni Luppino（Auxoendocrinology Center, Anna Meyer Children’s Hospital, 50139 Florence, Italy; Department of Human Pathology in Adulthood and Childhood “Gaetano Barresi”, University of Messina, 98124 Messina, Italy）、Francesca Franchina（Auxoendocrinology Center, Anna Meyer Children’s Hospital, 50139 Florence, Italy; Department of Human Pathology in Adulthood and Childhood “Gaetano Barresi”, University of Messina, 98124 Messina, Italy）、Matteo Pontone（Auxoendocrinology Center, Anna Meyer Children’s Hospital, 50139 Florence, Italy; Department of Health Sciences, University of Florence, 50139 Florence, Italy）、Malgorzata Wasniewska（Department of Human Pathology in Adulthood and Childhood “Gaetano Barresi”, University of Messina, 98124 Messina, Italy）、Stefano Stagi（Auxoendocrinology Center, Anna Meyer Children’s Hospital, 50139 Florence, Italy; Department of Health Sciences, University of Florence, 50139 Florence, Italy）

※本記事は原著論文をもとに、日本語で要約・説明を加えた研究紹介です。 出典（原著論文）：Giovanni Luppino, Francesca Franchina, Matteo Pontone, et al. Plant-Based Diets and Thyroid Homeostasis in Children and Adolescents: Balancing Anti-Inflammatory Potential and Micronutrient Vulnerability. Nutrients（出版社：Multidisciplinary Digital Publishing Institute） 2026-11-06. DOI: 10.3390/nu18213686. 原著ライセンス：CC BY.