著者の所属・活動拠点の国は、ブラジルです。

掲載誌:Public Health Nutrition

ライセンス: CC BY 4.0 対象: 公開論文 確認元: 論文PDF

研究の目的

果物と野菜は、十分な量を長く食べ続けることで健康に役立つとされます。論文では、慢性疾患のリスク低下などの利益を得るには1日400g以上の摂取を継続する必要があるという、近年の研究の知見が紹介されています。一方、果物・野菜の摂取を増やす介入の効果を長期間追った研究は少なく、数少ない研究では、介入直後に見られた効果は多くの場合長続きしないと報告されています。

研究チームは以前、ブラジルの公的な健康づくりサービスの参加者に向けて、果物・野菜の摂取を増やすためのグループ型の栄養介入を開発し、短期的な効果を報告していました。今回の研究では、介入群と対照群のうち、開始12か月後(介入直後)の時点で果物・野菜の摂取量が増えていた人を対象にしました。その増加が開始から36か月後と48か月後にも保たれていたか、また介入を受けた人のほうが対照群より増加を保てていたかを調べました。

何を、どのように調べたか

研究の舞台は、ブラジルの都市ベロオリゾンテで行われている「Programa Academia da Saúde(PAS)」です。地域に設けられた公的な健康増進サービスで、専門職が住民に健康教育などを提供しています。研究チームは、市内にある50施設のうち、社会的に不利な地域にあり、過去に栄養介入研究に参加していない42施設を候補としました。市内9つの行政区それぞれから2施設を選び、一方を介入群、もう一方を対照群にくじ引きのような方法で割り付けました(ランダム化)。合計18施設が対象となりました。

2013〜2014年に3,414人が登録され、介入群は1,483人、対照群は1,931人でした。介入群には栄養介入を、対照群には通常のサービスを提供しました。介入は、人が行動を変えるときに「関心がない」段階から「変化を続けている」段階まで進むと考える「行動変容ステージモデル(トランスセオレティカル・モデル)」を土台にしています。そこに、学ぶ人の主体性を重んじるパウロ・フレイレの教育法を組み合わせました。グループでのセッションでは、摂取を増やすうえでの障害を話し合い、参加者が自分の行動計画を立てるのを支援しました。

今回の分析の対象は、両群のうち開始12か月後の時点で果物・野菜の摂取量が増えていた人です。追跡できなかった人のデータは、統計的な補完の手法(多重代入法)で推定し、それも含めて2,232人(介入群987人、対照群1,245人)を分析しました。

果物・野菜の摂取量は、全国調査をもとにこの集団向けに妥当性を確認した簡単な質問票で、参加者自身に答えてもらいました。ジュースやスムージー、根菜・いも類は含めていません。食べる頻度と1日の量から1日あたりの摂取量を計算し、1皿分を80gとしてグラムに換算しました。そのうえで、性別、年齢、学歴、開始時の摂取量などの影響を統計的に調整しながら、時間の経過による変化と、その変化が介入群と対照群で違うかどうかを分析しました。

主な報告結果

分析対象者の平均摂取量は、開始時から12か月後までに、果物が1日158.8gから202.2gへ、野菜が187.6gから217.3gへ増えていました。

その後、36か月後には摂取量が減り、それ以前と比べて果物は1日54.4g、野菜は1日38.5g少なくなりました。48か月後には、36か月後と比べて果物が1日6.9g、野菜が1日23.4g増えました。

調整した統計モデルでは、36か月後の減少は介入群と対照群で同程度でした。48か月後のわずかな増加も、両群で同程度でした。時間による変化に介入の有無が影響したかを示す指標は、果物でも野菜でも、36か月後・48か月後ともに統計的に意味のある差を示しませんでした。研究チームはこの結果から、介入群が12か月後に得た摂取量の増加は、対照群と比べて維持されなかったと結論しています。

両群の調整後の平均摂取量を時点ごとに比べた分析も示されています。果物は、12か月後(対照群1日76.1g、介入群1日83.1g)と36か月後(対照群1日33.4g、介入群1日41.2g)に介入群のほうがやや多くなっていました。48か月後には両群の差はなくなりました(対照群1日50.9g、介入群1日51.5g)。野菜は、12か月後には対照群のほうが多く(対照群1日149.7g、介入群1日141.1g)、36か月後と48か月後には両群に差はありませんでした。

この報告が示すこと

研究チームは、行動変容の理論に基づく介入で果物・野菜の摂取が一度増えても、それだけでは長期間の維持にはつながらなかったと述べています。そのため、介入が終わった後に計画を見直したり内容を繰り返したりする「ブースター(追加の補強的な働きかけ)」が必要かもしれないと指摘しています。論文では、ブースターを含む過去の介入で長期間効果が保たれた例が紹介されています。そのうえで、PASのような保健サービスの日常業務に、食と栄養の教育を継続的に組み込むことを提案しています。

研究チームは、12〜36か月の間の減少について、同じ時期にブラジルで起きた経済的・政治的危機が収入や保健サービスの利用に影響した可能性を挙げています。36〜48か月の増加については、危機がやわらいだことを反映しているかもしれないと述べています。また、保健施設の周辺の食環境は、すぐに食べられる調理済みの食品が多い一方で、果物・野菜は質が低く宣伝されることも少ないなど、健康的でないことが多いと指摘しています。そのうえで、施設内外の食環境を、地域の菜園や移動式の青果市場などで改善する必要性にも触れています。

限界として、研究チームは次の点を挙げています。摂取量がすべて自己申告であること。参加者の多くが女性で、一般の人々を代表していないこと。追跡できなかった人がいたこと(統計的補完で対応)。一方で、地域でのランダム化試験としては追跡期間が長く、対象者数も多いことを強みとしています。

原著論文の著者・所属:Maria Cecília Ramos de Carvalho(Universidade Federal de Minas Gerais)、Mariana Souza Lopes(Universidade Federal da Paraiba)、Patrícia Pinheiro de Freitas(Universidade Federal dos Vales do Jequitinhonha e Mucuri)、Aline Cristine Souza Lopes(Universidade Federal de Minas Gerais)

※本記事は原著論文をもとに、日本語で要約・説明を加えた研究紹介です。 出典(原著論文):Maria Cecília Ramos de Carvalho, Mariana Souza Lopes, Patrícia Pinheiro de Freitas, et al. Are intervention effects on fruit and vegetable intake maintained after 48 months of follow-up? A randomised controlled community trial. Public Health Nutrition(出版社:Cambridge University Press) 2026-10-26. DOI: 10.1017/s1368980026103565. 原著ライセンス:CC BY.