日本主導：この研究は、筆頭著者・責任著者、または著者の主要所属が日本の研究機関である研究です。

掲載誌：日本森林学会誌

ライセンス: CC BY-NC-ND 4.0　対象: 公開論文　確認元: JaLC

このページでは、研究資料から確認できる内容だけを項目別に整理しています。

研究の目的と対象

  • 目的：気候変動による樹木大量枯死リスク増加を背景に、枯死木の役割再考と社会的認知・機能の重要性を貨幣価値で明らかにする

方法

  • 対象：全国を対象としたWebアンケート調査、有効回答1,258件
  • 方法：仮想評価法のダブルバウンド方式、ランダム効用モデルによる分析
  • 方法：枯死木の炭素貯蔵機能に関する2シナリオ（人工林での枯死木保持面積を2025年時点1％から2050年までに(A)5％、(B)10％へ拡大する森林管理）に対する支払意思額（WTP）を推定

確認された内容

  • 主要結果：WTP中央値は(A)2,182円/世帯/年、(B)2,521円/世帯/年
  • 主要結果：炭素貯蔵の便益は(A)シナリオで年間約1,200億円と推定
  • 主要結果：フルモデル分析で年齢が高い者、世帯収入600万円以上の者、学士以上の学歴を有する者でWTPが高い傾向
  • 主要結果：炭素貯蔵機能のほか、土壌への栄養素供給、動植物の生息地提供、新たな樹木の更新の場としての機能を重視する人、人間の経済活動が生態系に影響すると認識している人ほどWTPが高い傾向
  • 結論：「枯死木＝価値低下」とは必ずしも言えないことが示された

原著論文の著者・所属：Yui Omori（Graduate School of Agriculture, Kyoto University）

※本記事は原著論文の翻訳ではなく、研究資料から抽出した事実を独自に整理したものです。出典（原著論文）：Yui Omori. 枯死木の生態系サービス価値はどのように評価されるのか？. 日本森林学会誌 (2026). DOI: 10.4005/jjfs.108.186. 書誌情報取得元：JaLC（J-STAGE掲載資料・外部リンクなし）。