著者の所属・活動拠点の国は、トルコです。

掲載誌:PLoS ONE

ライセンス: CC BY 4.0 対象: 公開論文 確認元: 論文PDF

研究の目的

ウェブサイトやスマートフォンのアプリでレストランなどの料理を注文し、届けてもらうサービスが広がっています。ただ、利用者は届いた料理しか確かめられず、店内で食事をすることもできません。そのため、こうしたサービスには利用者にとって不確かな面があると論文は述べています。

研究チームは、トルコに住む人が過去3か月のあいだにオンラインで料理を注文したかどうかに、どのような要因が関わっているのかを明らかにしようとしました。調べた要因は、所得、年齢、性別、学歴、職業、ソーシャルメディアの利用、インターネットでの商品・サービスの情報検索、パソコンの所有、世帯の人数、住んでいる地域です。研究チームは、これらがそれぞれ注文行動と関係しているという仮説を立てました。

何を、どのように調べたか

分析には、トルコ統計局が実施した2023年の世帯情報技術利用調査に回答した8,835人のデータを使いました。論文は、この調査がコロナ禍後の消費者のデジタル化の状況を反映していると位置づけています。

調べた行動は、調査前の3か月以内に、レストラン、ファストフード店、ケータリング業者の料理をウェブサイトかアプリで注文したかどうかです。注文した人としなかった人の二つに分け、先に挙げた要因との関係を調べました。地域については、トルコを26に分ける統計上の地域区分を、西部・中部・東部の三つにまとめて比べました。

分析には二項ロジスティック回帰という統計手法を使いました。これは「注文した/しなかった」のような二択の結果について、ほかの要因の影響をそろえたうえで、それぞれの要因がどれだけ関係しているかを推定する方法です。調査の設計に合わせて重みづけも行いました。結果は、比較の基準とした集団に対して注文する見込み(オッズ)が何倍か、という形で示されています。あわせて、ほかの条件を同じにしたときに注文する確率が何ポイント違うと予測されるか(平均限界効果)も報告されています。

主な報告結果

調べたすべての要因が、オンラインでの料理注文と統計的に意味のある関係を示しました。特に差が大きかったのは年齢と地域です。16〜24歳と比べると、年齢が上がるほど注文する確率は低くなりました。予測確率は、45〜54歳で16.8ポイント、55〜64歳で26.6ポイント、65歳以上で35.0ポイント低いと報告されています。地域では、西部に住む人と比べて、中部では10.4ポイント、東部では24.4ポイント低い結果でした。

所得と学歴にも明確な差がありました。所得を5段階に分けると、最も低い層と比べて、上の層ほど注文する確率が高くなりました。最も高い層では16.0ポイント高いと推定されています。学歴では、大学卒と比べて、小学校卒は9.7ポイント、中学校卒は10.0ポイント低い結果でした。

性別では、女性のほうが男性よりも注文する見込みが高くなりました(オッズ比1.176)。職業では、無職の人と比べて、専門職で8.6ポイント、管理職で7.2ポイント、事務職で8.0ポイント高い一方、農林漁業の熟練従事者では18.2ポイント、単純作業の職業では7.7ポイント低いと報告されています。

持ち物や日ごろのネット利用、家族構成も関係していました。ノートパソコンを持つ人は持たない人より7.2ポイント、デスクトップパソコンを持つ人は2.8ポイント高く、過去3か月にソーシャルメディアを使った人は使わなかった人より7.8ポイント高い結果でした。世帯の人数では、1〜3人の世帯と比べて、4〜5人の世帯で6.4ポイント、6人以上の世帯で11.0ポイント低くなりました。

予想に反する結果もありました。インターネットで商品やサービスの情報を検索した人は、検索しなかった人より注文する確率が25.8ポイント低いと推定されたのです。ただし、この関係の統計的な確かさは十分ではなく、検索しなかった人もごく少数でした。そのため、著者らはこの結果を慎重に解釈するよう求めています。

この報告が示すこと

研究チームは、トルコでのオンラインの料理注文が、年齢や所得、地域、職業、デジタル機器の利用状況など、人々の社会的・経済的な条件と結びついていると結論づけています。地域の差については、社会経済的な発展の度合いが異なる地域のあいだにある「デジタル格差」が影響している可能性を挙げています。職業による差については、仕事の忙しさや、日ごろデジタル技術に触れる機会の違いが関わっている可能性を示しています。

情報検索の結果について、著者らは次のように説明しています。この調査の質問は料理に限らず、電子機器や衣料、旅行などを含む一般的な情報検索を尋ねたものです。そのため、この結果を「検索するとオンライン注文が減る」という意味に受け取るべきではないとしています。

論文は、この結果がトルコでオンラインの料理注文を広げる方法を考える研究者や政策担当者に役立つ情報になると述べています。また、注文アプリを運営する事業者に対しては、料理の質、衛生、価格に配慮することや、価格の設定を透明で競争力のあるものにすることを提言しています。

研究の限界として、著者らは次の点を挙げています。既存の調査データを使ったため、分析できる項目がそのデータに含まれるものに限られること。一時点の調査であるため、各要因が注文行動の原因であるとは言えず、示されたのは関連であること。回答が本人の申告に基づくため、記憶違いや報告の偏りが含まれうることです。

原著論文の著者・所属:Şeyda Ünver(Ataturk University)、Ahmet Kamil Kabakuş(Ataturk University)、Ömer Alkan(Ataturk University; Master Araştırma Eğitim ve Danışmanlık Hizmetleri Ltd. Şti)

※本記事は原著論文をもとに、日本語で要約・説明を加えた研究紹介です。 出典(原著論文):Şeyda Ünver, Ahmet Kamil Kabakuş, Ömer Alkan. Digital food delivery services in an emerging market: socioeconomic determinants and implications for service adoption in Türkiye. PLoS ONE(出版社:Public Library of Science) 2026-11-12. DOI: 10.1371/journal.pone.0349630. 原著ライセンス:CC BY.