日本主導：この研究は、筆頭著者・責任著者、または著者の主要所属が日本の研究機関である研究です。

掲載誌：Toxics

ライセンス: CC BY　対象: 公開論文　確認元: OpenAlex

研究の目的

カドミウムは環境中に広く存在する有害な重金属です。体内に取り込まれると非常に長い期間とどまるため、長年の摂取で腎臓などに蓄積します。富山県の神通川流域は、カドミウムによる環境汚染が原因とされるイタイイタイ病が最初に確認された地域です。

体内にたまったカドミウムの量の目安として、尿中カドミウム濃度が広く使われています。ただし、尿の測定値だけでは、その人が過去にどこでどれだけカドミウムをとってきたかを再現できません。そこで、住んできた場所の履歴と地域ごとの環境データを組み合わせて「生涯カドミウム摂取量」を推定する計算方法が以前に提案されていました。梯川流域では、この推定値と尿中濃度の強い関連が報告されていました。

今回の研究チームは、汚染された水田を対象に土壌復元が行われ、暮らしの途中でカドミウムへのさらされ方が大きく変わった神通川流域の住民を対象にしました。推定した生涯摂取量が尿中カドミウム濃度とどの程度関連するかを確かめ、この推定方法の確からしさを評価することを目指しました。土壌復元後の集団でこの関連を調べた報告は、これまでなかったとしています。

何を、どのように調べたか

2020年に神通川流域のカドミウム汚染地域で健康調査を行い、案内した2118人のうち2011人が参加しました（参加率94.9%）。居住歴の回答が不完全な44人と、土壌復元前に汚染度の高かった地域に住んだことのない952人を除き、男性565人・女性450人の計1015人を分析しました。平均年齢は男性65.5歳、女性66.0歳でした。

参加者は朝起きて最初の尿を提出しました。尿中カドミウムは、微量の金属を高い感度で測れる質量分析装置で測定しました。尿の濃さによる違いをならすため、尿中クレアチニン（尿の濃さの目安になる物質）1グラムあたりの量に換算しています。あわせて質問票で、年齢や性別、生まれてから2020年までのすべての居住地と居住期間を尋ねました。

生涯摂取量の推定には、1971〜1976年に富山県が88の集落で集めた2446点の玄米のカドミウム測定値を使いました。土壌復元前の汚染集落に住んでいた期間は、集落ごとの米のカドミウム濃度に1970年当時の1日あたりの平均米摂取量333.5グラムを掛け、米以外の食品からの1日34マイクログラムを加えて計算しました。汚染されていない地域に住んでいた期間と、各集落で土壌復元が行われた後の期間には、日本の非汚染地域の平均である1日50マイクログラムを当てはめました。これらを居住期間ごとに合計し、生まれてから2020年までの摂取量としました。

分析では、生涯摂取量と尿中濃度の値をそれぞれ対数に変換し、両者の関係を直線で表す回帰分析を男女別に行いました。さらに、年齢と喫煙の有無を考慮した分析と、65歳未満と65歳以上に分けた分析も実施しました。

主な報告結果

推定した生涯カドミウム摂取量が多い人ほど尿中カドミウム濃度が高いという、統計的に有意な関連が男女ともに見られました。対数変換した値どうしの回帰係数は、男性で0.71（95%信頼区間0.61〜0.82）、女性で0.80（同0.68〜0.92）でした。関連の強さを比べやすくした標準化回帰係数は男性0.49、女性0.54で、いずれもp<0.001でした。

年齢と喫煙を候補に加えた分析では、喫煙は最終的なモデルに残らず、年齢を考慮した後も関連は有意なままでした。65歳未満と65歳以上に分けた分析でも、どちらの年齢層でも有意な関連が認められました。

参加者の尿中カドミウム濃度の幾何平均（値のばらつきが大きいデータに適した平均）は、男性でクレアチニン1グラムあたり1.23マイクログラム、女性で2.02マイクログラムでした。汚染地域での平均居住年数は男性30.7年、女性24.8年でした。

この報告が示すこと

研究チームは、関連の強さを中程度から強いものと評価しています。そのうえで、居住歴と過去の環境測定値から生涯摂取量を推定する方法は、詳しい環境データがあれば長期的なカドミウムへのさらされ方を表すのに役立つと結論づけました。特に、土壌復元で環境中のカドミウムが大きく減った集団でも関連が保たれていたことから、さらされ方が時期によって大きく変わる場合でも、過去を再構成した推定が体内の蓄積量について意味のある情報を与えると述べています。この結果は、年齢構成や調査時期の異なる梯川流域での先行報告とも一致していました。

一方で限界も挙げています。血液検査や腎機能の指標、詳しい食習慣、喫煙量のデータが無く、これらの影響を考慮できていません。腎機能の低下が尿へのカドミウムの出方を変える可能性があるため、逆向きの因果関係も完全には否定できません。また、推定では米の摂取量などの前提を全員に同じ値で当てはめています。そのため、日々の米の摂取量、地元以外の米を食べることがあったかどうか、米のカドミウム濃度の年ごとの変動、過去の居住地の記憶違いといった個人ごとの違いを十分には捉えきれず、推定にある程度の誤りが生じた可能性があるとしています。さらに、さらされる量がより少ない集団や、食生活やカドミウムの摂取源が異なる集団では、この推定方法の性能が変わる可能性があると述べています。

原著論文の著者・所属：Yu Fujiwara（Department of Occupational and Environmental Medicine, Graduate School of Medicine, Chiba University, Chiba 260-8670, Japan）、Kazuhiro Nogawa（Department of Occupational and Environmental Medicine, Graduate School of Medicine, Chiba University, Chiba 260-8670, Japan）、Masaru Sakurai（Department of Social and Environmental Medicine, Kanazawa Medical University, Kahoku 920-0293, Japan）、Yuuka Watanabe（Department of Occupational and Environmental Medicine, Graduate School of Medicine, Chiba University, Chiba 260-8670, Japan）、Masao Ishizaki（Department of Social and Environmental Medicine, Kanazawa Medical University, Kahoku 920-0293, Japan）、Yasumitsu Ogra（Graduate School of Pharmaceutical Sciences, Chiba University, Chiba 260-8675, Japan）、Yu-ki Tanaka（Graduate School of Pharmaceutical Sciences, Chiba University, Chiba 260-8675, Japan）、Hirotaro Iwase（Department of Legal Medicine, Graduate School of Medicine, Chiba University, Chiba 260-8670, Japan）、Kayo Tanaka（Department of Legal Medicine, Graduate School of Medicine, Chiba University, Chiba 260-8670, Japan）、Teruhiko Kido（Faculty of Health Sciences, Institute of Medical Pharmaceutical and Health Sciences, Kanazawa University, Kanazawa 920-0942, Japan）、Hideaki Nakagawa（Department of Social and Environmental Medicine, Kanazawa Medical University, Kahoku 920-0293, Japan）、Yasushi Suwazono（Department of Occupational and Environmental Medicine, Graduate School of Medicine, Chiba University, Chiba 260-8670, Japan）

※本記事は原著論文をもとに、日本語で要約・説明を加えた研究紹介です。 出典（原著論文）：Yu Fujiwara, Kazuhiro Nogawa, Masaru Sakurai, et al. Association Between Lifetime Cadmium Intake and Urinary Cadmium Concentration Among Residents of the Jinzu River Basin Following Soil Remediation. Toxics（出版社：Multidisciplinary Digital Publishing Institute） 2026-08-26. DOI: 10.3390/toxics14090762. 原著ライセンス：CC BY.